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知らないと損する!医療費の裏ワザと落とし穴

年を取って病院へ行く回数が増えると、出費もどんどん増える?

早川幸子 [フリーライター]
【第97回】 2015年6月18日
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 「膝が痛くて、毎週のように整形外科に通っている」
 「月1回、高血圧の薬を内科で処方してもらっている」
 「入院して白内障の手術を受けた」

 若いときは病気ひとつしなかった人でも、年を重ねると病気やケガで医療機関を利用する機会が増えていく。

 通院している人の割合を比べてみると、40~44歳は3.4%なのに対して、70歳以上になると12.4%。若い人の約4倍もの人が通院している。入院にいたっては、40~44歳が0.3%なのに、70歳以上は3.7%で、12倍もの開きがある(厚生労働省「患者調査」2011年。10万人に対する割合)

 受診率の高さは、医療費にも反映される。

 2011年のひとりあたり医療費は、45~64歳が27万5700円なのに対して、70歳以上は80万6800円(2012年度「国民医療費」)。若い世代の3倍の医療費を使っている。

 こうしたデータを見ると、高齢になってからの医療費負担に不安を覚える人もいるだろう。だが、健康保険があるので、このすべてを自己負担するわけではない。しかも、高齢者特有の受診回数の多さを考慮して、70歳以上の人の自己負担額は、現役世代のそれよりも、かなり低く抑えられるようになっている。

病院の窓口負担割合は
70歳から引き下げられる

 医療機関の窓口では年齢や所得に応じて、かかった医療費の一部を負担する。この一部負担金の割合は、70歳未満は所得に関係なく3割(未就学児は2割)。だが、70歳になると2割になり、75歳以降は1割に引き下げられる(ただし、現役並み所得の人は3割)。

 以前は、70~74歳の人の窓口負担割合も1割だったが、2014年4月2日以降に70歳になった人から2割に引き上げられることになった。生年月日でいうと、1944年(昭和19年)4月2日以降に生まれた人だ。

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早川幸子(はやかわ・ゆきこ) [フリーライター]

1968年、千葉県生まれ。明治大学文学部卒業。編集プロダクション勤務後、99年に独立し、以後フリーランスのライターとして女性週刊誌やマネー誌に、医療、民間保険、社会保障、節約などの記事を寄稿。現在、ダイヤモンドオンライン「知らないと損する! 医療費の裏ワザと落とし穴」、医薬経済社「ウラから見た医療経済」などのウェブサイトに連載中。13年4月から朝日新聞土曜版be on Saturday(青be)の「お金のミカタ」を執筆。「日本の医療を守る市民の会」発起人。


知らないと損する!医療費の裏ワザと落とし穴

国民の健康を支えている公的医療保険(健康保険)。ふだんはそのありがたみを感じることは少ないが、病気やケガをしたとき、健康保険の保障内容を知らないと損することが多い。民間の医療保険に入る前に知っておきたい健康保険の優れた保障内容を紹介する。

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