ドル資金の調達コストが急騰して、メガバンクの好業績を支えてきた海外ビジネスに黄色信号がともっている。長期化が見込まれる構造問題の深層に迫った。（「週刊ダイヤモンド」編集部 鈴木崇久、山口圭介）
JPモルガンなどの米銀大手がドル供給を絞っており、邦銀の調達コストが急騰している Photo:REUTERS/アフロ、Mario Tama/gettyimages
「ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）からも目を付けられていて、これ以上、ドルを東京に融通することは難しい」。ある国内メガバンクの米ニューヨーク拠点に籍を置く中堅幹部は、本店からの度重なるドルの無心に、頭を悩ませていた。
多くの邦銀が今、ドルの調達危機にひんしており、中堅幹部は「問題が長引けば、メガバンクの海外戦略は見直しを避けられない」と苦しい内実を明かした。
邦銀は一見、わが世の春を謳歌している。2015年3月期には、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの純利益が初めて1兆円を突破するなど業績は絶好調だ。その原動力となっているのが、頭打ちの国内事業に代わって急拡大中の海外ビジネスである。
金融庁によれば、3メガバンクは過去5年で約40兆円も海外貸し出しを膨らませ、3メガの国際部門の収益が全体に占める割合は15％から33％に倍増した。ところが、足元では海外ビジネスの土台となるドル調達にすら四苦八苦しているとは、何とも皮肉な話だ。
本来、こうした海外貸し出しの原資は、ドルなどの現地預金で賄われるべきだが、リテール拠点が乏しい邦銀はドル預金を集める力が弱い。金融庁の調査では、外貨調達における預金の比率は3割にすぎず、大半は金融市場からの調達に頼らざるを得ないのが実情だ。
ドルの調達手段として邦銀が重宝してきたのが、「ベーシススワップ」だ。異なる通貨同士の金利差をやりとりするデリバティブ取引なのだが、下図の通り、円を元手にしてドルを仕入れるコストが今年に入って上昇。特に8月以降、12年に欧州債務危機でドル調達が逼迫して以来の水準に達した。
