ダイヤモンド社のビジネス情報サイト
社長の育て方~次期経営者・幹部の育成方法

社長は「作れるもの」。その意識が日本企業とビジネスを変える!

加島禎二
【第5回】 2016年1月27日
著者・コラム紹介バックナンバー
1
nextpage

社長の最適就任期間は6年間

 これまで当連載では、後継者育成のための考え方や具体的な方策を述べてきましたが、経営者の育成を考えるうえで、ひとつ理解しておきたい重要なことがあります。

社長は長く続けられるものではない

 それは社長には最適な就任期間があることです。これはシェル石油、日本コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソンなど6社もの国際優良企業の経営者を務めた経営のプロフェッショナルである新将命さんがご著書のなかで「最適社長就任期間は6年」と書いていらっしゃいます。

 会社を永続させるには、商品のリサーチとポジショニングを繰り返すように、自分のやってきたことを否定し、破壊しなければなりません。その決断も社長の仕事です。

 ですが、それは簡単なことではありませんし、何度もできることでもありません。だから社長を長く続けることはできないものと考え、その間に、次期経営者を育成することが必要になります。

「経営者の市場」を作ることも必要

 以前、いわゆる「プロ経営者」のプロフィールを分析した結果、20代後半から30代前半でまずは小さな組織の経営者を経験していることがわかりました。

 しかも、3~4年のサイクルでさまざまなポジションの経営者をつとめ、3~4回成功してはじめてプロになれる。日産自動車のカルロス・ゴーンさんが27歳でミシュランのフランス国内の工場長に抜擢され、31歳で南米事業の最高執行責任者(COO)に任命されたことは有名です。

 社内で後継者を育てようと思うなら、若いうちに子会社の経営者、子会社がないならプロジェクトリーダーを任せるなど自分で決裁ができる立場に据えることが必要です。

 ところが、日本企業の多くは、30歳前後でようやく主任になる程度です。これでは後継者もプロ経営者もいつになっても育たない。経営者は意図的に「作ろう」としなければ育ちません。

1
nextpage
関連記事
スペシャル・インフォメーションPR
クチコミ・コメント

DOL PREMIUM

PR
【デジタル変革の現場】

企業のデジタル変革
最先端レポート

先進企業が取り組むデジタル・トランスフォーメーションと、それを支えるITとは。

経営戦略最新記事» トップページを見る

最新ビジネスニュース

Reuters

注目のトピックスPR

話題の記事

加島禎二

1998年に創業3年目の株式会社セルムに参加し、2002年取締役企画本部長に就任。今日では1000名を超えるコンサルタントネットワークの礎を築く。同社 常務取締役関西支社長を経て、10年に代表取締役に就任。一貫して「理念と戦略に同期した人材開発」を提唱し、次期経営人材の開発や人材開発体系の構築、リーダーシップ開発、組織開発などに携わる。升励銘企業管理諮詢(上海)有限公司 董事総経理 CELM ASIA Pre. Ltd. 取締役。

 


社長の育て方~次期経営者・幹部の育成方法

「ウチの会社には後継者がいない」。そう悩む経営者は少なくない。いま日本の企業では「後継者不在」の状況が同時多発的に起きている。この経営課題を解決するためには経営幹部育成制度やシステムの導入など、明確に「幹部育成」を目的化し、それに向けて取り組むことが必要になる。人材開発を支援するプロフェッショナルファーム、株式会社セルムの加島二代表取締役社長が解決策となる「社長の育て方」を語る。

「社長の育て方~次期経営者・幹部の育成方法」

⇒バックナンバー一覧