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JALがパイロットの大量離職で給与を大幅アップ

週刊ダイヤモンド編集部
2016年1月28日
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年収4000万円で引き抜き

 航空需要の拡大で、パイロットは国内のみならず世界的に不足し、ヘッドハントが多発している。

 JALのパイロットは、大型機のライセンスや、日本のマーケットで磨き上げた高い操縦技術を持つ一方で、破綻に伴う給与カットで年収が相場よりも低いため、格好のターゲットになっていた。

 関係者によると、中でも中国の航空会社による引き抜きは激しく、年収4000万円といった破格の条件を提示するところまであるという。

 その結果、14年度は機長22人、副操縦士9人がJALから他社へ転職。15年度になっても流出は続いている。

 当然のことながら、パイロットがいなければ運航に支障が出る。14年には、格安航空会社(LCC)のピーチ・アビエーションやバニラ・エアが、パイロットの確保がままならず大量欠航に追い込まれている。

 「このままパイロットが流出していけば、せっかく軌道に乗っていたJALの事業計画そのものが破綻してしまう可能性も出てくる」と、航空関係者は指摘する。

 JALは、深夜早朝便搭乗の場合を除いてハイヤーによるパイロットの送迎をやめたほか、渡航先で滞在するホテルのグレードを下げるなど、待遇面においても他社に劣っており、パイロットたちの不興を買っている。

 制約を受ける中で、いかにパイロットの流出を防ぐのか。激化する争奪戦において、JALの悪戦苦闘は今後も続きそうだ。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 須賀彩子)

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