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資源安だけではない総合商社が抱える真のリスク

週刊ダイヤモンド編集部
2016年2月17日
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 総合商社は真冬の時代に突入するのか。大手商社7社の2015年4~12月期連結決算が出そろい、資源安にもがく各社の苦境が一層鮮明となった。

 住友商事はマダガスカルのニッケル事業770億円に加え、鉄鉱石や銅などで16年3月期の減損損失が1700億円に達する見通し。三井物産はチリの銅鉱山で200億円、丸紅は北海やメキシコ湾での油・ガス田開発で730億円、伊藤忠商事も北海油田開発で180億円の減損を計上した。

 こうした一過性の損失と市況低迷が各社の収益を圧迫し、伊藤忠商事、丸紅、双日を除く4社が今期純利益予想の下方修正を余儀なくされた。

 さらに今年に入っても資源価格の下落は続き、鉄鉱石や原料炭の先行きについては「価格が回復するのに2年はかかる」(住友商事の高畑恒一専務)といった悲観シナリオも出始めた。

 各社とも資源に代わる非資源事業の強化に躍起になっているが、今回の決算から読み取れるのは、ポスト資源の収益の柱と目されてきた食糧でも、各社とも苦戦を強いられている実情だ。

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