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アパレル大手ワールド、大リストラの次の宿題は?

週刊ダイヤモンド編集部
2016年6月1日
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 業績不振にあえいでいたアパレル大手ワールドが外部出身者を社長に据えて1年強。非創業家に経営を託して着手した抜本改革は、まずまずの成果を挙げた。スーパーの長崎屋を再生させた上山健二氏が社長として主導、目標としていた「営業利益100億円超」を、2015年度に1年前倒しで達成したのだ。

「タケオキクチ」などで知られるワールドは、2015年度中に大規模リストラをいったん終えた Photo by Mieko Arai

 15年度の営業利益は117億円。前年度と比べて2.2倍に膨らみ、営業利益率は1.8%から4.2%まで回復した。オンワードホールディングス、TSIホールディングス、三陽商会はそれぞれ1.4%、0.6%、6.8%で、ライバルと比べても堅調な利益水準を確保したといえる。

 ワールドが取った施策は王道中の王道だ。同社の言葉を借りれば、「聖域無きコスト構造改革」。要は徹底的な無駄の排除である。これを15年度に一気に進めた。

 赤字の13ブランドを廃止し、不採算・低収益に陥った479店から撤退。店頭の販売スタッフを除く498人の希望退職も実施した。498人といえば、ワールドの全社員の実に4分の1以上に当たる。従業員の危機感はいやが上にも高まり、本部の経費でいえば出張費の見直しはもちろん、電話機1台に至る細かな削減にまで意識が及ぶようになったという。

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