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旭硝子、「液晶ディスプレイ頼み」後の3本柱は?

旭硝子社長兼CEO 島村琢哉

週刊ダイヤモンド編集部
2016年6月21日
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しばらく低迷を続けていた世界一のガラスメーカー・旭硝子。就任2年目の島村琢哉社長兼CEOに、ストレートな疑問をぶつけた。

Photo by Shinichi Yokoyama

──今年の2月に「2025年のありたい姿」を打ち出しました。しかし、中身は総花的でメリハリがない印象があります。

 いやいや。振り返ってみれば、11年から14年までの4年間は連続して収益が下降線を描いていました。14年10月の決算発表(第3Q)で、やっと(1)16年から成長軌道にシフトする、(2)液晶ディスプレイに偏っていた収益構造を改めると話せるようになりました。

 今回の「ありたい姿」では、ターゲット領域となる“戦略事業”を社長就任発表時(14年10月)の六つから三つに絞りました。三つとは、モビリティ、エレクトロニクス、ライフサイエンス。ですから、総花的ではありません。

──足元の業績には、どのような影響が出ていますか。

 04~10年の業績をけん引していた液晶ディスプレイは、その後急激に悪化しました。その影響も底を打ち、この数年間注力してきた収益構造をバランスさせるポートフォリオ経営の効果が表れてきました。例えば、14年の営業利益は621億円に下がりましたが、翌15年には712億円まで戻し、今期は750億円になる見込みです。16年は、海外で投資してきた設備がようやく本格的に稼働します。

──ところで、業績が復活しつつあるのに、この数年は2桁の人数の若い社員が辞めています。この状況をどう受け止めていますか。

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