多くの経営者が抱く「変革の2周目の悩み」

――電通では昨今、ビジネストランスフォーメーション（BX）やデジタルトランスフォーメーション（DX）に関する相談が増えているそうですが、具体的にどのような悩みを抱えている企業からの相談が多いのですか。

山原　業界を問わず、ここ数年、変革を進めてこられた経営者の方々に共通の悩みが生じていると思います。どの企業も何らかの領域でDXを進めてきてはいますし、オープンイノベーションのためにCVC（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）を設立したり、人的資本経営の取り組みを進めたりと、何かしら変革の手をすでに打ってきています。

ですが、その結果、「パーパス（存在意義）は作ったが、社員の変化が思うように進んでいない」「新たな事業の種は生まれているが、太い柱に育っていない」「DXを進めて仕事の効率化は進んだものの、本業の稼ぐ力が変わっていない」など、思ったより成長につながっていないと悩まれている経営者の方々が多いのです。

池田　まさに、「1周目の変革を進めてきた」経営陣の方々から、同じような悩みを伺います。それをわれわれは「変革の2周目の悩み」と呼んでいます。この2周目の悩みをどのように乗り越えるか、これが今、大きなイシューになっていると思います。

山原　「1周目」の課題に、例えば変革に対する従業員の意識があります。当社が昨年（2022年）行った企業の変革に対する従業員意識調査では、「変革に積極的」という層は全体の約2割、「変革に消極的に付いていく」というフォロワー層が約3割で、後の5割はどちらかというと変革に興味がない、むしろ後ろ向きという人たちです。

多くの人たちが変革を受け身に捉えており、「自分は変えられてしまう側ではないか」という漠然とした不安があります。こうした不安を残したままでは、経営トップがパーパスを策定し、どれだけ旗を振っても実態としての企業変革はおぼつきません。「2周目」では、変革ストーリーとプロセスへの共感を高め、組織全体に浸透させることで、従業員の“熱量”を上げていく必要があります。

――人の意識や行動が変わらない限り、企業変革が難しいことはよく理解できます。そうした悩みの解決を、電通はどのようにして実現に導いているのでしょうか。

山原　当社がご支援したケースをもとに、プロジェクトのイメージをご紹介します。