Web3.0とは？特徴や関連する仮想通貨銘柄・その将来性をわかりやすく解説！

Web3.0は、ブロックチェーン技術を活用した次世代の分散型（非中央集権型）インターネットを指す言葉であり、最近ではメディアで取り上げられることもあるほど注目を集めている。

しかし、日常生活の中でWeb3.0を体感できる機会はほぼないため、具体的にどういったものなのかを知らない方も多いのではないだろうか。

Web3.0の仕組みには、ブロックチェーンや仮想通貨が大きく関わっている。

そこで今回は、Web3.0の特徴や、現行のインターネット（Web1.0・Web2.0）との違い、Web3.0に関連する仮想通貨などを紹介していく。

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Web3.0とは？

Web3.0とは、「分散型インターネット」とも呼ばれている、次世代型のインターネットの概念を表した用語だ。

イーサリアムの共同創設者、ギャビン・ウッド氏が、2014年に「ブロックチェーンに基づく分散型のオンラインシステム」を表す用語として、Web3.0を使ったのが始まりだと言われている。

Web3.0は概念的な用語のため、メディアやWeb3.0のプロジェクトごとに、具体的な内容や考え方は異なることが多い。

しかし、いずれもブロックチェーン技術によって中央集権的な管理を排し、分散化（非中央集権化）するという点では共通している。

また、現在主流のWeb2.0がこの先、いきなりWeb3.0へと置き換わるわけではなく、インターネット上の様々なサービスにおいて、少しずつWeb3.0の分散型のサービスが主流になっていくと考えられている。

実際、すでに以下のような様々な分野で、Web3.0の考え方に基づいた分散型のサービスが登場し始めている。

Web1.0・Web2.0との違い

ここで、インターネットの歴史を振り返りながら、Web3.0がこれまでの「Web1.0」や「Web2.0」とはどう違うのかを押さえておこう。

1969年にアメリカの軍事研究の中で誕生したインターネットは、1990年代になって商用利用が進んでいくが、その頃のインターネットが「Web1.0」と呼ばれている。

Web1.0の時代は、企業や個人が自由にホームページを作成して情報を発信できたが、情報の流れやコミュニケーションは一方通行で、情報を発信する側と受け取る側が明確に分かれていた。

そして、2000年代に入るとSNSや配信プラットフォームなどが登場する「Web2.0」の時代となり、自分でホームページなどを作らなくても誰もが発信者になることができ、情報のやり取りを相互におこなうことが可能になった。

しかし、Web2.0の時代は新たな課題も生んだ。

それは、GAFAM（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）などの巨大IT企業が手がけるサービスに、ニーズが集中してしまったことだ。

ニーズが集中することで、大量のユーザーの個人情報、趣味嗜好、行動履歴などのあらゆる情報が、ごく一部の企業に筒抜けとなった。

また、こうした情報を抱える企業がサイバー攻撃を受けると、大量の個人情報が流出する恐れがあり、実際にそうしたトラブルがこれまでに何度も発生している。

そこで登場したのが、サービスを利用する際にGAFAMのような中央集権的な企業を必要としない、新しい概念の「Web3.0」だ。

情報を特定の企業に委ねず個人で管理することによって、Web2.0が抱える課題を解決できることが期待されている。

Web3.0の特徴

では、Web3.0には具体的にどのような特徴があるのか整理していこう。

中央集権的な管理者を必要としない

前述のとおり、Web3.0のサービスはWeb2.0と違って、中央集権的な管理者を必要としないという特徴がある。

その仕組みの根幹をなすのが、ブロックチェーン技術だ。

ブロックチェーンとは、「分散型台帳」とも呼ばれる情報を記録する技術の1つで、情報を1か所にまとめず複数のネットワーク参加者同士が分散して保存することで、管理者がいなくても成立する仕組みとなっている。

また、「スマートコントラクト」も、Web3.0における重要なブロックチェーン技術の1つだ。

スマートコントラクトとは、特定の条件を満たしたときに、ブロックチェーン上であらかじめ設定されていたプログラムに基づいて自動で取引を執行してくれる仕組みのこと。

これによって、企業などの第三者が仲介しなくても、ユーザー同士が不正なく取引をおこなうことが可能になる。

こうしたブロックチェーン技術の活用によって、Web3.0では中央集権的な管理者を排し、Web2.0が抱えてきた長年の課題を解消できると考えられている。

誰でも平等にサービスを利用できる

現状のWeb2.0では、サービスを提供する側の企業や個人が、ユーザーに対して条件や制限を設定している場合がある。

例えば、海外企業が手がけるオンラインサービスの中には、日本人は利用できないというものは意外に多く、反対に日本企業の手がけるサービスの中には、外国人は利用できないというパターンもある。

また、サービスを提供する側の裁量権が大きく、提供する側の判断で突然、サービスを利用できなることも少なくない。

しかし、中央集権的な管理者が存在しないWeb3.0を利用したサービスでは、世界中の誰もが平等にサービスを利用することができ、誰かの裁量的な判断によって、突然、サービスが使えなくなるということがなくなることが考えられる。

より理想的なクリエイターエコノミーを実現できる

「クリエイターエコノミー」とは、ブロガーやYouTuber、インスタグラマーなどの個人クリエイターが自らの表現を通じて収入を得ると同時に、消費者になる双方向の経済圏のこと。

クリエイターエコノミーは、現在主流のWeb2.0の中で構築されてきたものだが、Web2.0には中央集権的な管理者が介在するため、サービスの利用料や手数料などを徴収される、いわゆる「中抜き」という問題点がある。

また、現状のクリエイターの収入はユーザーから直接支払われるものではなく、プラットフォームの提供者から受け取る広告収入がメインになっている。

しかし、Web3.0では仲介企業がいなくなることで、クリエイターは余計なコストを支払う必要がなくなり、ユーザーとよりダイレクトにつながることができるようになると考えられている。

Web3.0に関連する仮想通貨

前述のとおり、Web3.0はブロックチェーン技術を活用しているため、同じようにブロックチェーン技術で成り立っている仮想通貨とも深い関わりがある。

ここでは、そうしたWeb3.0に関連する仮想通貨の中から代表的なものを紹介する。

イーサリアム（ETH）

名称	イーサリアム
ティッカーシンボル	ETH
現在の価格*	21万7,640円
時価総額ランキング*	2位
取り扱いがある主な仮想通貨取引所	DMM Bitcoin(PR) bitFlyer

イーサリアムは、DApps（分散型アプリ）の開発プラットフォームとなっているイーサリアムチェーンの基軸通貨で、数ある仮想通貨の中でもビットコインに次ぐ時価総額を誇る人気の通貨だ。

DApps（分散型アプリ）とは、ブロックチェーン技術を利用した分散型（非中央集権型）のアプリケーションで、まさにWeb3.0の概念に合致したものと言えるだろう。

イーサリアムはDAppsにおいて、決済やネットワーク手数料（ガス代）の支払いなどに用いられている。

「ネットワーク手数料（ガス代）」とは、DAppsなどでおこなわれた取引の内容を、ブロックチェーンに記録する際に必要となる手数料のことだ。

ベーシックアテンショントークン（BAT）

名称	ベーシックアテンショントークン
ティッカーシンボル	BAT
現在の価格*	47.7円
時価総額ランキング*	72位
取り扱いがある主な仮想通貨取引所	DMM Bitcoin(PR) bitFlyer

ベーシックアテンショントークンは、イーサリアムチェーンのトークン規格であるERC20を用いて作られた仮想通貨で、イーサリアムチェーンの各種サービスと互換性がある。

また、Web3.0のブラウザである「Brave」において、コンテンツクリエイターへのチップなどの、様々な用途に使用されている。

Braveはユーザーのプライバシー保護を重視したWebブラウザで、他のブラウザのように強制的に広告を押し付けられるのではなく、ユーザーが広告を表示するかどうかを自ら選択することが可能だ。

また、広告を閲覧することを選んだ場合は、広告を見た報酬としてベーシックアテンショントークンを得ることができる。

ポルカドット（DOT）

名称	DOTトークン、ポルカドット
ティッカーシンボル	DOT
現在の価格*	1,001円
時価総額ランキング*	11位
取り扱いがある主な仮想通貨取引所	DMM Bitcoin(PR) bitFlyer

ポルカドットは、Web3.0の提唱者のギャビン・ウッド氏らが率いるWeb3財団が開発したブロックチェーン、およびエコシステムの名称だ。

ポルカドットチェーンで流通する基軸通貨のことはDOTトークン（DOT）と言うが、ブロックチェーンの名称と同じポルカドットで呼ばれることが多い。

ポルカドットでは「Substrateフレームワーク」という、新しいブロックチェーンをより手軽に低コストで開発できるフレームワークをオープンソースで提供している。

そして、Substrateで作られたブロックチェーンは、ポルカドットとの相互運用性を持っている。

さらに、「ブリッジ」という技術によって、ビットコインやイーサリアムなどの他のブロックチェーンとも互換性をつくることが可能で、ポルカドットはこれらの仕組みによってエコシステムの拡大を図っている。

アイオーエスティー（IOST）

名称	IOSトークン、アイオーエスティー
ティッカーシンボル	IOST
現在の価格*	1.86円
時価総額ランキング*	123位
取り扱いがある主な仮想通貨取引所	DMM Bitcoin(PR) Coincheck BITPOINT

アイオーエスティーは、「Proof of Believability（PoB）」と呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムによって、高速で取引できることをセールスポイントとしているブロックチェーンプラットフォームだ。

ユーティリティトークンの正式名称は、IOSトークン（Internet of Services Token）だが、日本では主にアイオーエスティーの通称で親しまれている。

アイオーエスティーは、プログラミング言語に多くのプログラマーに親しまれている「JavaScript」を採用しており、他のブロックチェーンよりもDAppsの開発などに参入しやすいという特徴もある。

日本企業の中にもアイオーエスティーを利用しているところは多く、例えば、総合格闘技団体・RIZINのデジタルコレクションを売買できるNFTマーケットプレイス「RIZIN FIGHTING COLLECTION」は、アイオーエスティー上で開発されている。

仮想通貨取引所については、以下記事で詳しく解説しているので是非あわせて確認しておきたい。

Web3.0の今後の見通し・将来性

最後に、Web3.0の今後について、以下のポイントから考察してみよう。

組織のDAO化が進むと見られている

DAO（分散型自律組織）とは、ブロックチェーンを基盤にして構築される、中央集権的な管理者を必要としない組織のこと。

従来の企業のような組織には階層構造があり、トップダウンでの意思決定がおこなわれていた。

また、オフィスを構えて人を集めるため、インフラの確保や維持にコストがかかり、集めることができる人員の数にも限りがあった。

しかし、DAOなら中央集権的な管理者が存在せず、コミュニティの参加者の投票によって民主的に意思決定が行われる。

さらに、ネット上に構築される組織のため低コストで立ち上げることができ、世界中から有能な人材を集められる。

Web3.0ではオンラインサービスが分散化（非中央集権化）されていくだけでなく、DAOによってリアルな世界の組織の在り方も分散化が進むのではないかと見られている。

企業だけでなく各国政府もWeb3.0に強い関心を持っている

Web3.0には個人や企業だけでなく、各国の政府も強い関心を持っており、実際にWeb3.0の社会の実現に向けた政策が着々と進められている。

日本においても、2022年6月に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2022（骨太方針2022）」で、Web3.0の推進に向けた環境整備の検討を進めることが明記された。

また、デジタル庁の「デジタル社会の実現に向けた重点計画」では、Web3.0の推進に向けた具体的な施策も示されている。

そうした国家レベルの取り組みも掛け合わされて、近い将来、インターネットの世界は大きく様変わりしていくかもしれない。

Web3.0に対して懐疑的な声もある

Web3.0には期待が集まる一方、懐疑的な声も挙がっている。

例えば、電気自動車メーカー・テスラのCEOを務める実業家 イーロン・マスク氏は、2021年12月にTwitter上で、現状のWeb3.0やメタバースをマーケティングのためのバズワード（もっともらしいが意味が曖昧な言葉）だと批判している。

実際、先ほど紹介したWeb3.0のブラウザであるBraveは、Web3.0というワードがトレンドになっているため注目こそされてはいるが、現状はGoogle ChromeやSafari、Microsoft Egdeなどのシェア率にはまったく及ばない状況だ。

我々も日常生活においてよほどの関心を持っていなければ、現状はBraveに限らず分散型のサービスに触れる機会は、まずないと言ってよいだろう。

また、Twitterの創業者であるジャック・ドーシー氏は、Web3.0が普及しても利益を得るのが大手企業からベンチャーキャピタルとそのLPへ代わるだけで、ラベルの違う中央集権的な存在になるだけだと述べている。

Web3.0が私たちの身近な存在になるほど普及していくのか、 イーロン・マスク氏やジャック・ドーシー氏らが言うようにバズワードのままで終わってしまうのか、これからの行方に注目だ。

Web3.0のまとめ

今回はWeb3.0の特徴や、それに関連する仮想通貨、今後の見通しなどを解説した。

Web3.0は、2021年にNFTやメタバースなどと合わせて仮想通貨市場を中心に注目を集め、今では多くの国家も推進する存在となっている。

とは言え、現状ではまだまだ身の回りでWeb3.0を体感できる機会は限られている。この記事を読んで興味を持った方は、すでに稼働しているWeb3.0のサービスに触れてみてはいかがだろうか。

また、Web3.0はブロックチェーンと密接な関係があり、関連のある仮想通貨が数多く市場で取引されている。

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