DeFiとは？仮想通貨との関係や仕組み、稼ぎ方をわかりやすく解説！

DeFi(ディーファイ)とは、ブロックチェーンを基盤にした分散型（非中央集権型）金融サービスの総称のこと。

DeFi(ディーファイ)の中には、従来の金融サービスにはなかった新しい資産運用が可能になるものも数多くあるため、一時はブームと言えるほどの人気を博していた。

また、昨今ではゲームや動画配信プラットフォームなどをはじめとする、様々なアプリケーションやサービスで分散化（非中央集権化）の動きが見られており、DeFi(ディーファイ)はそれを支えるインフラの1つとして、必要不可欠なものになりつつある。

今回は、そんなDeFi(ディーファイ)の仕組みや特徴、メリット・デメリットなどを解説していく。

ブロックチェーンをベースにつくられているDeFiを利用するためには、そのブロックチェーンの基軸通貨（仮想通貨）が必要になる。

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DeFi(Decentralized Finance)とは？

DeFi（Decentralized Finance、分散型金融）とは、ブロックチェーンを基盤にした中央集権的な管理者を必要としない金融サービスのことで、イーサリアムチェーンを中心に様々なブロックチェーン上で展開されている。

DeFiは既存の金融サービスとは異なり、銀行や企業などの管理者を介さずに、ユーザー同士が直接取引をおこなうことができるという特徴がある。

ただし、一口にDeFiと言っても、以下のように様々な種類が存在する。

ご自身の利用目的に合わせて、適切なDeFiプラットフォームを利用してみてほしい。

DeFiの仕組み・特徴

まずは、DeFiの基本的な仕組みや特徴を押さえておこう。

中央集権的な管理者が存在しない

DeFiにはブロックチェーン技術を活用とすることで中央集権的な管理者が存在しないという、従来の金融サービスとは異なる特徴がある。

ブロックチェーンとは、分散型台帳とも呼ばれている情報を記録する技術の1つで、情報を1箇所のサーバーなどに集約して記録せず、複数のネットワーク参加者同士で分散させて記録する仕組みが採用されている。

さらに、記録する情報が正しいかどうかもネットワーク参加者同士で確認し合うため、中央集権的な管理者を必要としない。

また、DeFiにとってのもう1つの重要なブロックチェーン技術が、スマートコントラクトだ。

スマートコントラクトとは、プログラムによってあらかじめ決められた処理を自動的に執行する仕組みのことで、DeFiはスマートコントラクトを活用することで、管理者の仲介がなくともユーザー同士で不正のない取引をおこなうことを可能にしている。

オープンソースである

パブリックなブロックチェーン上にあるDeFiのプロトコルは、一般的にオープンソースとなっている。

つまり、エンジニアは既存のDeFiのプロトコルを真似することで、新しいDeFiをゼロから開発しなくても生み出せる。

しかし、既存のものを単純にコピーしただけでは多くのユーザーを獲得できないので、ほとんどはオリジナルとは異なる変更が加えられ、よりよいプロジェクトが生き残っていく流れとなっている。

例えば、DEX（分散型取引所）の1つであるSushiSwapは、Uniswapをコピーして2020年につくられたものだが、オリジナルのUniswapとは異なるアップデートを繰り返してきたことで、現在ではイーサリアムチェーン上で屈指の人気を誇るDEXとなっている。

利用に地理的な制限がない

従来型の金融サービスは、国や銀行などの金融機関が主体となって提供されている。

そのため、主体となる組織の定めたルールや、その組織を管轄する地域の法令などに基づいて、海外からはサービスを受けられないということも多々ある。

さらに、途上国の中には日本を含む先進国では当たり前に利用できている基礎的な金融サービスですら、受けることができない人々も多く存在する。

しかし、中央集権的な管理者がいないDeFiでは、国籍や居住地に関係なく、ネットに接続できる環境さえ整っていれば、基本的に誰もが平等に同じサービスを利用することができる。

DeFiのメリット

DeFiと従来型の金融サービスを比べると、DeFiにはメリットとデメリットの両方が存在する。まず最初に、DeFiの主なメリットを確認していこう。

DeFiには主に次のようなメリットが存在する。

それぞれ解説していく。

高速・低コストで金融サービスを利用できる

従来型の金融サービスでは、サービスを提供するためのインフラの維持費や人件費などの決して少なくない経費を、提供元の企業などが負担している。

そのため、そうしたコストの回収や利益を上げるため、ユーザーは一般的に提供元へ相応の手数料を支払っている。

それに対し、DeFiには中央集権的な組織が存在しないため、コストがまったくかからないわけではないが、ユーザーは従来型の金融サービスよりも低コストで利用することが可能となる。

また、第三者の仲介を排してユーザー同士が直接やり取りをするため、取引にかかる時間の短縮も実現する。

個人情報の提示と本人確認が不要

銀行や証券会社などの金融機関でサービスを利用するときは、氏名や住所などの個人情報の提示、利用者が間違いなく本人であることの確認が必ずおこなわれる。

一方、中央集権的な管理者が存在しないDeFiにはそうした手続きが不要で、個人のプライバシーが侵されることもない。

一般的に、DeFiは銀行や証券会社のように個人情報を登録して口座の開設をする必要がなく、仮想通貨のウォレットを接続するだけで利用することができる。

その仮想通貨のウォレットも個人情報の提示などは必要とせず、メールアドレスの登録やパスワードの設定だけで作成できるものが多い。

24時間365日、利用することができる

従来型の金融サービスは、金融機関のATMなどを除けば基本的に営業日や営業時間が決められていて、定められた時間内でなければサービスを受けることができない。

しかし、ブロックチェーン技術を使ったDeFiは、取引や取引の記録に第三者の手を借りる必要がないため、24時間365日、いつでも利用することができる。

また、プロトコルがブロックチェーン上にあり、1つのサーバー上で稼働しているわけではないため、従来型のサービスのようにサーバーダウンやシステムメンテナンスなどによって、一時的にサービスが利用できなくなるということもまずない。

このように、DeFiには様々なメリットが存在する。

DeFiを利用するには仮想通貨を入手する必要があるが、その仮想通貨を購入する取引所としておすすめなのは、Coincheckだ。

充実したサポートと、安心安全のセキュリティで、初心者の方にもおすすめの取引所だ。まだ口座をお持ちでない方はぜひ、この機会にCoincheckの口座開設を検討してみてほしい。

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DeFiのデメリット/注意点

さて、次はDeFiのデメリットを確認していこう。

DeFiには主に次のようなデメリットが存在する。

利用には仮想通貨が必ず必要になる

ブロックチェーン上に構築されているDeFiでは、取引をおこなう際にネットワーク手数料の支払いが必要となる。

ネットワーク手数料とは、DeFiの基盤であるブロックチェーンに取引内容を記録する際にかかる手数料のことで、決済通貨として利用できるのは、そのDeFiの基盤となるブロックチェーンの基軸通貨（仮想通貨）だ。

例えば、イーサリアムチェーンを基盤にしているDeFiを使う場合には、ネットワーク手数料の支払いにはイーサリアムが必要で、日本円などの法定通貨を使うことはできない。

つまり、DeFiを利用する際は事前に仮想通貨取引所に口座を開設して、利用するDeFiで使用できる仮想通貨をあらかじめ購入しておく必要がある。

消費者保護の仕組みがない

例えば、日本の銀行や証券会社の場合は、それぞれ日本の法律や法令に基づく登録を受けて運営されており、各社には消費者保護の仕組みを整えることも義務付けられている。

一方、DeFiは現状、日本の法律では認可されていないサービスで、消費者保護の仕組みも存在しない。

管理者によるサポートもなく、何が起きても基本的には自己責任で対処していく必要があるため、利用の際には従来型の金融サービス以上に仕組みや内容をしっかりと理解しておく必要があると言える。

将来的に何らかの法規制がおこなわれる可能性がある

DeFi は、日本に限らず世界的にも、現状ではまともに法整備がなされていない。

DeFiにおいてもトラブルが起きることは実際にあることから、世界各国で法規制をすべきとの意見が提起されており、例えばEUでは統一仮想通貨規制案「MiCA」において、DeFiを法規制の枠組みに加えるかどうかが議論されている。

そうした法整備や法規制が実行に移されれば、誰でも自由に取引できるなどといったDeFiの利用環境が今後、大きく変化してしまう可能性がある。

詐欺プラットフォームに引っかかってしまう可能性もある

DeFiの世界には、ユーザーを欺くことも目的とした悪質なプラットフォームも多く存在する。

詐欺プラットフォームに接続して、あなたのウォレットの資金を抜かれてしまったり、預けたお金を持ち逃げされる(ラグプル)可能性もある。

特に、年利数百%などの高利回りを謳ってユーザーの資金を集めているプラットフォームには注意が必要だろう。高い利回りに目を奪われて、多額の資金を入金し、すべての資金をプロジェクトに抜かれてしまったという事例も多く存在する。

利用の前に十分にプラットフォームの精査を行ったり、いきなり多額の資金を入れずにまずは少額の資金から様子を見てみるなどの対応が大切になってくるだろう。

DeFiを使った稼ぎ方

従来型の金融サービスにおいても、預貯金で利息収入を得たり、株式投資によって売買差益を得たりと、様々な方法で資産を増やすことできるように、DeFiにも利用しながら稼ぐ方法がいくつもある。

今回は、その中から代表的なものを4つ紹介しよう。

仮想通貨取引で売買差益を狙う

DeFiの1種であるDEX（分散型取引所）では、ユーザー同士で仮想通貨のスワップ（交換）をおこなうことができる。

スワップで手に入れた仮想通貨を手に入れた価格よりも高い価格のときに再度スワップすれば、売買差益を得ることができる。

DEXでは、企業が運営する一般的な仮想通貨取引所よりも取引コストを抑えられるので、トータルの収支の最大化が狙いやすい。

また、そのプラットフィームが発行しているトークン(ガバナンストークン)を購入することも一つのてであるだろう。

そのプラットフォームの利用者が増え、需要が高まればトークンの価格もそれに伴って上昇することが期待できる。

DEXで流動性を提供する

取引の形態によって異なるものの、一般的な仮想通貨取引所では通常、取引が可能な仮想通貨は運営側が提供している。

しかし、DEXには中央集権的な管理者が存在しないため、DEX内で取引される仮想通貨はユーザー同士で集める（用意する）必要がある。

そのため、自分が取引のための仮想通貨を提供する（流動性を提供する）側になれば、DEXに預け入れた仮想通貨の量に応じて金利収益を得ることができる。

エアドロップ狙う

続いて紹介する稼ぎ方は、「エアドロップを狙う」というものだ。エアドロップとは、あらかじめ決められた条件などをクリアすると、トークンやNFTを無料でもらえるというイベントのことだ。

新興的なDeFiプラットフォームに参加し、進んで流動性の提供や、積極的に取引を行えば、そのプラットフォームがトークンをローンチするときに、お礼として無料でトークンが配られる可能性もある。

過去には、後述のUniswapもエアドロップを実施しており、中には数千万円規模のエアドロを受け取ったという猛者もいるようだ。

ただし、エアドロップは事前に告知されないことが多いので、一生懸命参加しても何の成果も得られなかったということもザラにあるので注意しよう。

レンディングプラットフォームで仮想通貨を貸し付ける

従来型の融資サービスでは資金の貸し手は運営側となり、ユーザーが貸し手になることは法的に認められていない。

一方、DeFiの1種であるレンディングプラットフォームでは、ユーザーが仮想通貨の借り手と貸し手のどちらにもなることができ、貸し手になれば借り手から金利を得ることが可能だ。

ただし、こうしたサービスを利用するためには、対応している仮想通貨をあらかじめ手元に保有しておく必要がある。

そのためには仮想通貨取引所に口座を開設して仮想通貨を購入する必要があるが、おすすめなのはCoincheckだ。

スマホアプリから手軽に取引できるので、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトを確認してみてほしい。

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DeFiサービスの種類

次に、数あるDeFiプロトコルの中から代表的なものを5つ、ピックアップして紹介しよう。

Uniswap（ユニスワップ）

Uniswapは、2018年11月にイーサリアムチェーン上でローンチされたDEXだ。

DEXは様々なブロックチェーン上に数多く存在するが、その中でもUniswapは、24時間当たりの取引高で世界トップ*に立っている。

なお、Uniswapは現在、イーサリアムチェーンだけでなく、Polygon、Optimism、Arbitrum、Celoでも稼働しているが、イーサリアムチェーン上の取引高だけで、他のDEXを抑えてNo.1に輝いている。

主要なDEXのため、そのプロトコルはコピーの対象とされることも多く、実際にSushiSwapやPancakeSwapなどは、Uniswapをコピーしてつくられている。

AAVE（アーベ）

AAVE（アーベ）はレンディングプラットフォームの1つで、イーサリアムチェーンやPolygonチェーンなどで稼働している。

自身が保有している仮想通貨を預け入れて貸し手になれば金利収益を得ることができる。

また、預け入れた仮想通貨を担保に、他の仮想通貨を借りることも可能だ。

借り手の場合、担保を設定するかどうか、金利を固定にするか変動にするかを選ぶことで、必要な仮想通貨を借りることができる。

yearn.finance（ヤーン・ファイナンス）

yearn.finance（ヤーン・ファイナンス）は、複数のレンディングプラットフォームを活用した、イールドファーミングのアグリゲーション（集約）サービスだ。

イールドファーミングとは、DEXやレンディングプラットフォームに仮想通貨を預け入れて流動性を提供することで、金利を得ることができる仕組みのことを指す。

yearn.financeは、イーサリアムチェーンやArbitrumチェーン上にあるDEXやレンディングプラットフォームの情報を取りまとめていて、仮想通貨を預け入れると、より利回りのよいものを自動的に選択して運用してくれる。

Stargate Finance（スターゲート・ファイナンス）

Stargate Finance（スターゲート・ファイナンス）は、複数のブロックチェーンの間で資金を移動させることができるDeFiプロトコルだ。

多くのブロックチェーンには互換性がなく、例えばイーサリアムチェーンからBNBチェーンに直接、仮想通貨を送金することはできない。

しかし、Stargate Financeの基盤となっているLayerZeroプロトコルには異なるブロックチェーンをつなぐ機能があり、ユーザーはStargate Financeを使うことで、異なるブロックチェーンの間で仮想通貨を移動させることが可能になる。

これらに加えて、今後はSolanaやCosmosなどにも対応していくことが発表されている。

InstaDapp（インスタダップ）

InstaDapp（インスタダップ）は、先ほど紹介したUniswapやAaveなどの複数のDeFiサービスを、1つのインターフェイス上で利用可能にしたサービスだ。

1か所から複数のサービスを利用できるので、利回りのよい対象を簡単に見つけられ、資産管理も容易になる。

また、単純に複数のサービスを統合しているだけではなく、運用の効率化をサポートしてくれる機能が数多く備わっている。

例えば「Strategies」という機能を使うことによって、本来なら複数の取引を要するものを1度にまとめておこなうことができ、その分ネットワーク手数料を安く抑えることができる。

DeFiサービスを利用するためにおすすめの取引所

前述のとおり、DeFiを利用するには基盤となっているブロックチェーンの基軸通貨が必要になる。

そこで、DeFiの利用に必要な仮想通貨を用意する上でおすすめの仮想通貨取引所を3社、紹介しておこう。

Coincheck

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	34種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 IOST、SAND、DOT、DOGE、FNCT、 CHZ、LINK、DAI、IMX、APE、MATIC、 AXS、WBTC、AVAX、SHIB、BRIL、BC、 PEPE、MASK、MANA、GRT、FPL、SOL、 TRX
最小取引数量 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：0.005 BTC以上、かつ500円（相当額）以上
取引手数料 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：無料
仮想通貨の送金手数料 (ビットコインの場合)	0.0005～0.016 BTC
その他のサービス	Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス Coincheckステーキング
公式サイト	Coincheck公式サイト
関連記事	Coincheckの評判・口コミ

Coincheckはマネックスグループ傘下の仮想通貨取引所で、ビットコインをはじめとして34種類の仮想通貨を取り扱っている。

レバレッジ取引のサービスはなく、現物取引に特化しており、取引の形式は「取引所」と「販売所」の2種類がある。

これら2種類のうち、取引所を利用してビットコインを取引する場合は、取引手数料がかからないようになっているため、ビットコインをメインの取引対象とするのであれば、Coincheckがうってつけだ。

また、Coincheckはシンプルで扱いやすい取引アプリが人気で、2019年から2024年にかけて、ダウンロード数No.1を獲得している。※対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak

ダウンロードは無料でできるので、興味があるなら口座を開設する前に、口座開設の検討材料の1つとして取引アプリに触れてみてはいかがだろうか。

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bitbank

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱い銘柄数	44種類
最小取引数量 (BTCの場合)	現物取引（販売所）：0.0001 BTC 現物取引（取引所）：0.0001 BTC
取引手数料 (BTCの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.02％、Taker 0.12％
仮想通貨の送金手数料 (BTCの場合)	0.0006 BTC
その他のサービス	貸して増やす（レンディングサービス）
公式サイト	bitbank公式サイト
関連記事	bitbankの評判・口コミ

bitbankは、豊富な銘柄を扱う仮想通貨取引所である。

販売所形式だけではなく取引所でもビットコインを含む44銘柄の取引が可能だ。

また、ほとんどの銘柄を取引所から売買できるため、取引コストを抑えられる点が魅力となっている。

セキュリティ面に力を入れていることも、bitbankの重要な特徴の1つであり、2018年には第三者機関からセキュリティ性能での日本一*の評価を与えられたこともある。＊2018年10月3日 ICORating調べ

SBI VCトレード

名称	SBI VCトレード
提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所）
取り扱う仮想通貨	38種類 BTC、ETH、XRP、LTC、 BCH、DOT、LINK、ADA、 DOGE、XLM、XTZ、SOL、 AVAX、MATIC、FLR、OAS、 XDC、SHIB、DAI、ATOM APT、HBAR、ZPG、NEAR NIDT、ALGO、APE、AXS BAT、CHZ、ETC、MKR、 OMG、SAND、TRX、USDC、 TON、SUI
最小取引数量 (ビットコインの場合)	販売所：0.00000001BTC 取引所：0.00000001BTC レバレッジ取引：0.00000001BTC
取引手数料 (ビットコインの場合)	販売所：無料※スプレッドあり 取引所：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引：建玉金額×0.04％/日
日本円の入金手数料	無料
日本円の出金手数料	無料
仮想通貨の入金手数料	無料
仮想通貨の出金手数料	無料
公式サイト	SBI VCトレード公式サイト
関連記事	SBI VCトレードの評判・口コミ

SBI VCトレードはSBIグループのSBI VCトレード株式会社が運営する国内大手の仮想通貨取引所だ。

ビットコインを始めとしたメジャー通貨だけでなく、国内では珍しいマイナーな通貨も豊富に扱っている。

また、多くの関連サービスが提供されている点も特徴だ。

レバレッジ取引やレンディング（貸暗号資産）、仮想通貨の積み立てと、短期・長期の両方で利用しやすいサービスが多く、取引の選択肢を広げられる。

ぜひこの機会にSBI VCトレード公式サイトをチェックしてみてほしい。

DeFiに関するよくある質問

最後に、DeFiに関するよくある質問を2つ紹介しておく。

DeFiの読み方を教えてほしい

DeFiは日本語読みで、「ディーファイ」と呼ばれることが多い。

ちなみに、DeFiは「Decentralized Finance(ディセントラライズド・ファイナンス)」の略称である。

DeFiは未成年でも始められるか？

中央集権的な管理者が不在で法的な整備も整っていないDeFiでは、現状、システム的には原則として未成年でも使用することができる。

しかし、これまでにも紹介してきたとおり、DeFiの利用には基盤となるブロックチェーンの仮想通貨が必要で、その仮想通貨を調達する手段である一般的な仮想通貨取引所では、未成年が口座をつくることはできない。

したがって、仮想通貨取引所を通じて仮想通貨を購入できない未成年は、実質的にDeFiを使えないと言えるだろう。

DeFiのまとめ

今回は、DeFiの仕組みや特徴、メリット・デメリットなどを解説した。

DeFiには、DEXやレンディングプラットフォームなどといった様々な種類があり、仮想通貨の取引で売買差益を狙う以外にも、いくつかの収益を得る方法が存在する。

ただし、現状は日本の法律の管轄外であり、第三者のサポートも原則として受けられないことから、積極的な利用はおすすめできない。もし、それでも効率の良い資産運用を求めてDeFiを活用してみたいと考えるなら、利用するサービスの内容や仕組みをよく理解したうえで、細心の注意を払いながら利用することを心がけるようにしたい。

DeFiの利用に必要なイーサリアムなどの仮想通貨を購入するには、国内大手取引所のCoincheckの利用がおすすめだ。

まだ口座をお持ちでない方はぜひ、この機会にCoincheck公式サイトへアクセスして、サービスの内容を確かめてみてほしい。

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