リコール問題に絡み、昨年の夏場から今年春先にかけて過熱したトヨタバッシングは鎮静化したものの、その後遺症は重く、同社の11月の米国販売台数は、競合他社の多くが軒並み大幅増を記録する中で、3.3％の減少となった。販売奨励金の水準は、このままいけば、ビッグスリーと並びかねない。トンネルの出口はいつ見えるのだろうか。
（文／ジャーナリスト、ポール・アイゼンスタイン）

　米国市場でビジネスを展開している自動車メーカーにとって、総需要が10月に続き2ケタ増の高水準を維持した11月は、2008年のリーマンショック以来続く縮小傾向からの脱却に向けて手ごたえを感じる月だっただろう。だがトヨタは例外だ。その販売台数は大手7社の中では唯一、前年割れとなった。

　万事につけて長らく自動車業界の“ベンチマーク”だったトヨタは、このところ明らかに市場競争力で主要ライバルたちに劣後している。11月の米国の総需要（新車販売台数）は、ピックアップトラックやＳＵＶの需要増を背景に、前年同月比16.9％増の87万3323台に達した（米オートデータ調べ）。率直に言って、この月はトヨタのほかに苦戦したブランドを見つけるのは至難の業だ。経営的な苦境に陥って久しいデトロイトのビッグスリーですら、11月はフォード・モーターの24.3％増を筆頭に、クライスラーが16.7％、ＧＭが12.2％と軒並み2ケタ増を記録した。ドイツ高級車勢の一角を占めるアウディも、11月としては過去最高となる9365台を売上げ（前年同月比37.5％増）、年間累計販売台数でも米国市場で初めて10万台の大台に乗せた。

　アジア勢に目を移しても、三菱自動車の47.2％増や韓国の現代自動車の45.2％増を筆頭に、日産自動車の26.8％増、富士重工業の22.4％増、ホンダの21.1％増と好調なメーカーが多かった。特に富士重工は中型車の「レガシィ」などの販売が好調で、今年度は米国では前年度を上回る過去最高の販売台数を見込んでいる。

　ちなみに、11月にはもうひとつ販売減に見舞われた主要ブランドもあるにはあった。独ダイムラーの「スマート」だ。しかし、このマイクロカーは長期に及ぶ“負のスパイラル”に苦しんでおり、今回の販売減も驚くには値しない。回復期待を裏切ったという意味では、トヨタの独り負けはより深刻だ。