激変!エネルギー最新事情
2018年11月30日
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ダイヤモンド・オンライン編集部
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EVが分散型エネルギーバブル到来でにわかに注目を浴びる理由

新エネルギー供給の安定化に課題が残るなか、にわかに注目されているのがEV(電気自動車)だ。その理由とは?(写真はイメージです) Photo:PIXTA

原発事故以降、風力、太陽光、地熱、小水力などの新エネルギーが注目されてきたが、いずれもエネルギー供給の安定化にはまだ課題が残る。そんななか、自動車の世代交代に伴い、にわかに新エネルギーとして注目されているのがEV(電気自動車)。蓄電池が搭載されたEVが発電所の役割を果たすため、太陽光や風力で発電した電気を貯めたり、電気が足りないときは逆に使ったりできる。実際、そうした使い方はどれくらい認知されつつあり、どれくらい実用的なのだろうか。EVを軸としたスマートエネルギーシフトの未来を探る。(取材・文/フリーライター 相馬留美)

新エネルギーシフトが進むなか
EVが次の本命になりそうな理由

 欧州では着々と進んでいる、化石燃料から風力や太陽光などの環境に優しい新エネルギーへのシフトだが、日本ではそれが適さない地域も多く、まだまだ普及が遅れている。ここに来て注目されている新エネルギーが、EV(電気自動車)である。

 欧州では、環境保護の側面から、再エネシフトと時を同じくして、ガソリン車から蓄電池を搭載したEVへのシフトも進んでいる。英仏では2040年までにガソリン・ディーゼル車を禁止する方針を取り、続いてドイツも30年までに全廃すると議会で決議されるなど、EV化は既定路線である。

 この流れは世界全体でも同じだ。米国では排ガスを出さないZEV(ゼロ・エミッション・ビークル/EVとPHV)を販売台数の割合に応じて売らなくてはならないというZEV規制、中国ではNEV(新エネルギー車/EV・PHV・燃料電池車のこと)に関して同様の規制を設けている。

 そうした自動車の世代交代により、自動車を使った新たなエネルギーシフトの道が見えてきた。

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原子力発電所の再稼働のメドが立たない今、エネルギーの安定的な確保ができるかは国民生活にとって非常に重要な意味を持つ。国内ではスマートコミュニティや大型蓄電池、太陽光発電に代表される再生可能エネルギー、地熱発電、メタンハイドレートなど、さまざまなエネルギー源の実用化へ検討が進められている。エネルギーに関する最新事情をレポートする。

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