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日本を元気にする企業の条件

日本経済悲観論を吹き飛ばす
元気印企業の発想法はこれだ!

原 英次郎 [週刊ダイヤモンド論説委員]
【第1回】 2009年11月6日
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 これからの10年~20年を考えたとき、どんな産業・企業が日本経済を引っ張っていくのか?

 日の丸ビジネスの足元をざっと見渡せば、ITは米国の風下に立ち、エレクトロニクスは韓国、台湾の挑戦を受け、そして中国の猛追にさらされている。自動車こそ、世界屈指の競争力を保っているものの、内燃機関からモーター・電池へという技術革新の挑戦に直面している。今の日本には、リーディング産業が不在であるかのように見える。

 しかしである。

 リーディング産業不在とは、従来からある産業分類が、時代の変化と合わなくなっているともいえる。そういう状況を生み出している「メガトレンド」をとらえた企業が、リーディングカンパニーとなっていく。

 今回のシリーズでは、メガトレンドと格闘しながら躍動する企業をレポートするが、スタートに当たって、メガトレンドとそれがもたらす「商機」について考えてみたい。

 これからの数十年を考えたときに、メガトレンドを表すキーワードを絞り込むとすれば、やはり「人口」「環境」「グローバリゼーション」の三つだろう。後述するように、この三つは互いに影響しあい、他方を規定するという関係にある。

 まず人口から考えてみよう。

 日本では人口減少が問題となっているが、世界的にみれば人口増加が深刻な問題となっている。世界の人口は2010年で69億人と推定され、2025年には80億人、2050年では92億人になると予想されている。増加率こそ低下するものの、すでに母集団が大きいだけに、億人単位で人口が増える。

 これに対して、日本は2006年の約1億2800万人をピークに人口が減り始め、2025年には5%減の1億2100万人、2050年には20%減の約1億人となる見込みだ。

 企業の成長という視点で、国内だけを見れば、人口の減少は明らかに制約要因となる。国民1人当たりの消費金額が変わらないとしても、市場規模は小さくなるからだ。

 しかし、今後10年~20年を見通せば、人口の減少はそれほど大きくない。1人当たりのGDPを維持するか増やすことができれば、悲観的になることはない。

 また、目を世界に転じれば、億人単位で増える。しかも、人口大国の半数をアジア諸国が占める。その意味で、潜在的な市場の拡大には制約がないといえる。課題はこの世界の人口成長を企業の成長として、どう取り込むかだ。

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原 英次郎 [週刊ダイヤモンド論説委員]

1956年生まれ、佐賀県出身。慶應義塾大学経済学部卒。
1981年東洋経済新報社に入社。金融、証券、エレクトロニクスなどを担当。
1995年『月刊金融ビジネス』、2003年4月『東洋経済オンライン』、
2004年4月『会社四季報』、2005年4月『週刊東洋経済』の各編集長などを経て、2006年同社を退社。
2010年3月ダイヤモンド・オンライン客員論説委員、2011年10月編集長、2015年1月より現職。
主な著書に『銀行が変わる?!』(こう書房)、『素人のための決算書読解術』(東洋経済新報社)。

日本を元気にする企業の条件

悲観論一色の日本経済。リーディング産業不在の中、ともすれば、元気な企業などないという錯覚に陥りがちだ。しかし足元をよく見れば、次代の主役はたくさんいる。彼ら元気印企業の発想と取り組みに学ぼう!

「日本を元気にする企業の条件」

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