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日本を元気にする企業の条件

2010年3月期“病み上がり決算”総まくり
これがキラリと光る元気企業の顔ぶれだ!

原 英次郎 [週刊ダイヤモンド論説委員]
【第14回】 2010年5月21日
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 2010年3月期決算の発表がほぼ終わった。一言で表せば、病み上がり決算。新光総研の集計によれば、売上高は11%も減ったものの、本業のもうけを示す営業利益は5%増と、なんとか増益に持ち込んだ(表1参照)。

 その原動力はコストの削減。トヨタ自動車が、原価の改善で5200億円、固定費で4700億円を削減して、前期4610億円の営業赤字から1475億円の黒字に転換したのが、その典型といえるだろう。たとえるならば、世界的な金融危機という“新型インフルエンザ”に対して、救命治療を施しなんとか最悪期は脱したものの、利益の水準は低い。売上の増加という体力回復はこれからという段階にある。

高齢化社会の波に乗る
ジェネリック医薬品と介護事業

 もちろん、よーく目を凝らして見れば、そうした厳しい状況にあっても、好業績をあげている企業もある。いずれも、高齢化やエネルギー消費の節約という、時代の大きな流れに乗っている企業群だ。

 まず、今後、急速に進展する高齢化の波を、追い風にしているのが、ジェネリック医薬品の専業メーカーだ。表2に、ジェネリック医薬品大手の日医工、沢井製薬、東和薬品の前期実績と今期の業績予想を示した。3社とも売上で8~27%、営業利益で20~80%と好調に業績を伸ばしている。

 高齢化の進展で、高齢者の医療費は膨らむ一方だ。このため政府は健康(医療)保険の支出増加を抑制するために、ジェネリック医薬品の使用を促している。ジェネリック医薬品とは、新薬(新発医薬品)の特許が切れた後に発売される「後発医薬品」のこと。同じ成分で同じ効能がありながら、当然、薬の値段は安い。

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原 英次郎 [週刊ダイヤモンド論説委員]

1956年生まれ、佐賀県出身。慶應義塾大学経済学部卒。
1981年東洋経済新報社に入社。金融、証券、エレクトロニクスなどを担当。
1995年『月刊金融ビジネス』、2003年4月『東洋経済オンライン』、
2004年4月『会社四季報』、2005年4月『週刊東洋経済』の各編集長などを経て、2006年同社を退社。
2010年3月ダイヤモンド・オンライン客員論説委員、2011年10月編集長、2015年1月より現職。
主な著書に『銀行が変わる?!』(こう書房)、『素人のための決算書読解術』(東洋経済新報社)。

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