アナリティクスによって組織の未来を切り開く
その出発点がデロイト トーマツ「IDO Lab」にある

自走できる人材と組織を育成する
デロイト トーマツの支援方針

　デロイト トーマツはこれまで、日本においてもIDOへの変革を目指す企業に対し、さまざまな支援を行ってきた。IDOへの変革のスタートから、IDOとして自走できるようになるまで、企業と共に走り続けるのが、デロイト トーマツの基本姿勢である。

　「私たちがクライアント企業の方々と一緒に働きながら、アナリティクス人材の採用や育成を行ったり、新しいビジネスモデルやサービスプロトタイプを開発したり、必要に応じてパートナー企業を見つけてきたり、そういうことを続けながらIDOとは何か、IDOを運営するには何が必要かという知識と経験を身に付けていただきます。そして、実際にサービスや事業を立ち上げ、IDOとして自走できる組織文化や意思決定プロセスがクライアント企業に根付いていく。それが、われわれの目指すゴールです」。桐井氏はそう語る。

　IDOとして自走できるようになるまで、大きなポイントとなるのはやはり人材だ。そもそも、日本にはアナリティクス人材が圧倒的に不足しており、そうした人材を採用、育成していくことは不可欠だ。しかし、それだけでIDOへの変革を実現できるわけではない。

　その点について大平氏は次のように述べる。「アナリティクスのスキルを持つ人材だけでなく、実際に事業を推進していけるビジネススキルを持った人材が不可欠です。その両方のスキルを持つ人材を、私たちは“パープル・ピープル”（Purple People）と呼んでいます。パープル・ピープルが増えることが、IDOとしての自走につながっていきます」。

　ただ、そうした人材は一朝一夕には育成できない。「われわれのような外部のデータサイエンティストが、クライアント企業の中でビジネススキルの高い方々とプロジェクトチームを組んで働きながら、どのようなデータをインプットするとどんなアウトプットが得られるかという初歩的な段階から徐々にアナリティクススキルを身に付けていただく。同時に、アナリティクススキルのある人材を採用・育成しながら、プロジェクトへの参加を通じてその人たちのビジネススキルを高めていく。現実的にはそうしたアプローチを取ることが多いですね」（神津氏）。

　このように実際のプロジェクトに関わりながらデロイト トーマツが蓄積してきた知見がIDO Labには生かされている。アナリティクスによって組織の未来を切り開きたいと考えるCxOならば、Greenhouseで貴重な体験を得られるはずだ。