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結果を出すリーダーはみな非情である  30代から鍛える意思決定力
【第1回】 2012年10月29日
著者・コラム紹介バックナンバー
冨山和彦 [経営共創基盤(IGPI)代表取締役CEO]

時代を動かすのは
課長クラスの「ミドルリーダー」である

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失われた20年を経ても、日本企業や日本は変われないのだろうか?フル・グローバリゼーションが進行するなかで、守旧派と戦いながら会社や社会に新たなルールを敷くのは容易でない。しかし、そのための戦略や組織の変革を“実質的に”主導できるのは、課長クラスのミドルリーダーに他ならない。そのために不可欠な「実行力」は若いうちからこそ鍛えられる。全5回でお送りする連載第1弾!

若手・ミドル世代こそ学びたいリーダーシップ

 「正しい」改革案であれば、みなが賛同してくれるほど、社会は単純ではない。

 正しい答えを導き出す「知性」や「発想力」とともに、それを実現するための利害調整力、多数派工作力、権力闘争力が必要になる。

 失われた10年は、いつの間にか20年になり、今の課長クラス前後の若手・ミドル世代で、会社や社会の錆びきったルールを変えていかなくてはと焦燥を感じる人は多いだろう。フル・グローバリゼーションが進行するなかで、守旧派と戦いながら新たなルールを敷くには、その「実行力」が不可欠である。

 私は、そうした気概ある若手・ミドル世代に、人間のダークで醜い部分を含め、現実経営で「実行力」となるリアルなリーダーシップ、リーダー力の鍛錬・習得の要諦を伝えたい。

 そもそもリーダーシップは、管理職になった後に鍛えるものではない。若い課長クラスのうちから、自分が社長のつもりで決断し、実行するスキルを磨くべきなのだ。それも、リアルにタフな状況において。若いときほど、失敗のコストは小さく、同時に、失敗からの学習能力は高い

 そこそこの会社で課長クラスが決断できることなんて、たかが知れているじゃないか。そう思う人もいるかもしれない。

 ただし、よく考えてもらいたい。実は課長クラスこそが、戦略や組織の変革を“実質的に”主導するキーなのである。

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冨山和彦 [経営共創基盤(IGPI)代表取締役CEO]

ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役社長を経て、2003年に産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、IGPIを設立、数多くの企業の経営改革や成長支援に携わり、現在に至る。オムロンやぴあの社外取締役、朝日新聞社社外監査役、中日本高速道路社外監査役のほか、多くの政府関連委員を務める。1960年生まれ、東京大学法学部卒、スタンフォード大学経営学修士(MBA)、司法試験合格。


結果を出すリーダーはみな非情である 30代から鍛える意思決定力

明治維新も第2次大戦後の復興も、革命の担い手はいつの時代も、企業でいえば課長クラスのミドルリーダーだ。日本企業や日本社会も今の混迷期を脱するには、ミドルリーダーの踏ん張りが欠かせない。社長も含めて上司はコマとして使い、最大の成果を上げる程度のハラは必要だ。自分がトップのつもりで考え行動するリーダーにとって不可欠な、合理的思考とそれに基づく意思決定力の鍛え方とは?

「結果を出すリーダーはみな非情である 30代から鍛える意思決定力」

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