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吉崎誠二が解説「モテるマンションの条件」

2013年住宅・不動産市場を大胆予測!
消費税増税の影響はあるのか?

吉崎誠二 [ディー・サイン不動産研究所所長、不動産エコノミスト]
【第4回】 2012年12月21日
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 2012年も、残りあと10日余りとなった。13年はどのような年になるのだろうか? 今回は2012年の住宅・不動産市況を振り返り、そして2013年の市況を予測してみたい。

 タイトルの「モテるマンションの条件」から少し脇にそれるが、そもそも、市況が活気に満ちあふれることは、モテるマンションが多く供給されるための、もっともベーシックな条件だろう。 

足踏み感のあった2012年

 まず、12年の市況を振り返ってみたい。

 端的に言い表すと「前半は持ち直すかにみえて良かったが、後半失速」という感じだろうか。とはいえ、首都圏・近畿圏のマンション契約率(販売初月)は70%を超えていたことを考えると、「悪くない」という状況だろう。12年の後半は、マンション供給戸数が増えたこともあり、契約率は若干下がったが、それでも70%台は維持していた。

 住宅価格動向のバロメータとなる東証住宅価格指数を見ると、11年中盤から、じりじりと若干下がっているのがわかる(【グラフ1】参照)。市況は冷え込んでいるのかと思いきや、複数の業界関係者と話していると、個人の不動産投資はかなり過熱していたようだ。

 とりわけ、保有資産が数億円の富裕層による、数億円程度の小規模のマンションの一棟投資を中心に、1年を通じて注目度が高かった。高収入サラリーマンなどによる、ファミリーマンションやワンルームマンションの投資意欲も高かった。

 さて、13年の住宅・不動産市況はどうなるだろうか? それを考える上で、市況を大きく左右するファクターが、14年4月に実施される消費税率のアップだ。

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吉崎誠二 [ディー・サイン不動産研究所所長、不動産エコノミスト]


早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。立教大学博士前期課程修了。船井総合研究所上席コンサルタント・Real Estateビジネスチーム責任者を経て、現在、ディー・サイン不動産研究所所長に就任。不動産関連企業・ハウスメーカー・設備関連メーカーなどを中心にコンサルティングを行う傍ら、不動産エコノミストとしてデータ分析、一般・投資家・企業向けの講演を多数行う。著書に『2020年の住宅・不動産市場』(朝日新聞出版)『「消費マンション」を買う人 「資産マンション」を選べる人』(青春出版社)など9冊。連載はダイヤモンド・オンラインをはじめ、各種媒体に月間6本を担当。オフィシャルサイト&ブログ http://yoshizakiseiji.com/blog/

 


吉崎誠二が解説「モテるマンションの条件」

マンションに住むなら、同僚に自慢したい、ホームパーティを企画したい、と思えるような物件に住みたいものだ。しかし、そういう基準でマンションを選んでいくと、どうしても高級住宅地の高価格物件に行き着いてしまう。しかし、他人に自慢したいマンションは、必ずしも高級住宅地にある高価格物件であるとはかぎらない。そこそこの人気エリアで、それほど高くなく、気の利いた良いマンションは、探せばあるものだ。本連載では、そうした“自慢したいマンション”を「モテマンション」と定義。主に都内で、いかに「モテマンション」を見つけるかを追求していく。

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