なお、ネット上からダウンロードした盗撮画像をスマホなどに保存している場合、焦ってその場で消去等しようとすると、逆に疑いを深めることになるので注意が必要である。その場では、盗撮の疑いを晴らすことは難しいかもしれないが、現に撮影した画像かどうかは調べればわかるので、駅などで大騒ぎになるよりは、一旦警察に向かうなどして、画像を調べてもらう方がベターだろう。

 なお、その際、弁護士から警察対応のアドバイスが得られるかどうかで、今後の状況に大きな差がでる。自ら、あるいは家族や友人経由で弁護士に連絡をとり、対応できる準備を整えておくことをお勧めする。

意に反して巻き込まれとき
対処すべき2つのポイント

 では、前述した現場でとるべき行動ができず、意に反して盗撮犯として事件に巻き込まれてしまった場合はどう対処すべきか。私が考えるポイントは、次の2点である。

(1)無罪を裏付ける証拠を見つける。

 盗撮犯人に間違えられた場合には、無実を裏付ける証拠をどれだけ集められるかが重要になる。実際に盗撮画像を保有していないことに加え、事件現場とされる時点の防犯カメラ画像など、盗撮をしていないことを合理的に説明しうる証拠が重要になる。

(2)被害者や目撃者など関係者の証言を弾劾する。

 被害者等の勘違いや思い込みによる間違った供述で、盗撮の容疑をかけられる場合がある。この場合は、被害者等がサインした供述調書を刑事裁判の証拠として使うことに「不同意」の意見を述べ、被害者等の証人尋問を行い、その証言を弾劾していくことになる。

 特に捜査の初期段階では、警察側が盗撮の被害者と称する人などの言い分を鵜呑みにして捜査を開始し、無関係の人が巻き込まれることがある。そのような場合でも諦めず、弁護士を通じて無実を裏付ける証拠を提出するなどの弁護活動を行うことが大切だ。

 逮捕された場合に備えて家族や友人に電話を入れ、万が一の場合は家族らが弁護士を選任するなど、誤認逮捕に早急に対応できるようにしておくことも有効である。