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世界一元気な中国のテレビ市場で、
先進国で苦戦するスマートテレビが売れる理由

山谷剛史 [フリーランスライター]
2013年10月10日
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 中国のテレビ市場「だけ」が元気だ。

 今月発表されたリサーチ会社「ディスプレイサーチ」の2013年第2四半期の発表によれば、中国だけで液晶テレビ販売が好調で、世界での液晶テレビ出荷は3.5%減であるのに対し、中国では前年比29%増となっている。またさかのぼること2012年においても、他の途上国を含む世界各国で伸び悩みが起きるなか、中国は前年比6%増の5200万台の出荷台数で世界一の市場となった。

 中国のリサーチ会社「易観国際」によると、今年の4月~6月にかけてのメーカシェアは1位より「海信(17.7%)」「創維(16.1%)」「康佳(15.3%)」「長虹(11.1%)」「TCL(11.0%)」「サムスン(6.0%)」「シャープ(5.6%)」「ハイアール(5.3%)」「ソニー(4.8%)」「サンヨー(4.3%)」となった。

 ネガティブ面を挙げれば、中国では補助金を投入し家電を普及させる中国版エコポイント「家電下郷(農村部に1台目の家電を普及させる政策)」「以旧換新(都市部での家電の買い換え政策)」があったが、いずれも6月末に終了した。政策面だけ見るならば駆け込み需要にも思える。それでも勢いある中国のテレビ市場、その背景には何があるのか。

地方都市の市場が拡大
都市部ではスマートテレビに勢い

小さな地方都市での中国メーカー創維の液晶テレビキャンペーン
拡大画像表示

 ひとつに「三四級市場」と呼ばれる地方の中小都市の市場が拡大している。今年は三四級市場の市場比率は中国全土の55%まで占めるといわれている。テレビメーカーの代理店や、蘇寧電器などの家電量販店が地方都市に展開していることが理由で、そこでは中国メーカーの製品ばかり置かれていがちであるため中国メーカーのシェアが高い。

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山谷剛史 [フリーランスライター]

日本人の立場から中国のIT事情を紹介する。執筆の他、講演も行う。著書に「新しい中国人 ネットで団結する若者たち」(ソフトバンク新書)


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