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インフラ分野で巻き起こる
電気自動車社会をめぐる大バトル

週刊ダイヤモンド編集部
2010年1月28日
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 太陽光で発電した電力が給電された電気自動車(EV)をコンビニエンスストアからカーシェアリングサービスで借りる。電池容量が足りなくなったらコンビニやガソリンスタンド(GS)に立ち寄り、急速充電器で充電する。つくば市民は3月からこんなニューライフが試せるようになる。

 国内エコカー市場ではトヨタ自動車の「プリウス」に代表されるエンジンとモーターを併用したハイブリッド(HV)車が現在の主流だが、モーターのみで走るEVも次世代車の本命である。EVでは昨年9月に三菱自動車が「アイ・ミーブ」、富士重工業が「スバル プラグイン ステラ」を発売し、今秋には日産自動車も「リーフ」を発売する。

 ただEVは電池に蓄えた電気に動力源を全て頼るため、一回の充電で走行できる距離が限られる。このため電池の性能向上、充電インフラの整備が普及のカギを握るのだが、それは自動車メーカーの事業領域を超えた世界。ここに今、商機を見出した企業がこぞって参入し、大バトルが始まっている。

 つくば市でのプロジェクトを立ち上げた伊藤忠商事も例外ではない。EVおよび充電インフラの普及では国や自治体から補助金を得たプロジェクトは全国で複数実施されているが、民間マネーのみの大規模実証実験は初。その“心”は「スピードが最優先」(玉置曜・環境・新エネルギーグループ担当課長)だからだ。伊藤忠グループが自ら約2億円を投じる分、プロジェクトに複数盛り込んだビジネスのタネを早期に見極め、競合に先んじて本格事業化に踏み出そうというのだ。

 ではどのようなタネが植えられたのか。そして他のプレーヤーのあいだでどんな競争が展開されているのか。

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