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米国で薄型テレビの“投げ売り”
迫り来る日本勢撤退のXデー

【第21回】 2009年1月5日
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 シャープの32型液晶テレビが398ドル(約3万6000円)、ソニーのそれが498ドル(約4万5000円)――。

 クリスマス商戦の真っただ中にある米国の家電売り場には、目を疑うような安値で薄型テレビが並び、まさに“投げ売り”の様相を呈している。

 発端は、米国最大の商戦期“ブラックフライデー”(感謝祭翌日の金曜日。2008年は11月28日)だった。韓サムスン電子が、599ドルが最低価格帯だった32型液晶テレビを499ドルまで値下げして仕掛けた。これに対し、サムスンの攻勢には劣るが、パナソニックやシャープといった日系メーカーも破格の値づけで臨んだ。

 例年では、ブラックフライデーの目玉はノンブランド商品が中心だったが、08年は大手メーカーが先を競うように安売りになだれ込んだ。ブラックフライデーが過ぎてもなお、日系メーカーを中心に、採算度外視の投げ売りを続けている。

 米ディスプレイサーチの予測では、08年第4四半期の価格下落率は32型液晶テレビで27.2%、42型液晶テレビで29.8%。年率3割の下落に歯止めがかからない。

 なぜか。個人消費が急激に冷え込んだ米国では、刺激的な価格設定をしなければ需要を喚起できない、というメーカー側の読みもあるだろう。それ以上に、「在庫を4~5ヵ月分も抱えたメーカーもある」(電機メーカー幹部)というくらいに深刻な販売不振こそが、安売りの元凶になっている。いわば、在庫処分一掃セールである。

 事態はさらに深刻である。米国に端を発した経済危機は新興国へと波及し、世界の薄型テレビ市場にかげりが見え始めた。ディスプレイサーチは、「09年は、世界の液晶テレビ市場(金額ベース)が前年比16.3%減少し、史上初めてマイナスに転じる」(鳥居寿一バイスプレジデント)と予測する。これまで、電機メーカーの“顔”として右肩上がりで成長してきた液晶テレビ市場が、いよいよ大減速するのだ。

 市場縮小と価格下落のダブルパンチに見舞われて、日系メーカーは苦境に立たされている。すでに、ソニーは、米ペンシルベニア州ピッツバーグにある液晶テレビ工場を閉鎖し、米国での現地生産から撤退することを決めた。早晩、すべての日系メーカーが、こうした生産移管、事業の規模縮小・撤退といった決断を迫られるだろう。

(『週刊ダイヤモンド』編集部 浅島亮子 )

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