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アップル絶好調決算が暗示する
スマホ市場の地殻変動

真壁昭夫 [信州大学教授]
【第362回】 2015年2月3日
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売上高、純利益とも過去最高に
アップルが快進撃を続ける背景

 1月27日、アップルは2015年度第1四半期(2014年10~12月)の決算を発表した。それによると、売上高は前年同期比30%増の約746億ドル、純利益は同38%増の約180億ドルとなった。

 同社の業績は市場関係者の予想以上に好調を維持しており、売上高、純利益ともに過去最高を記録した。それに伴い、同社の株式には買い注文が集まり、株価は堅調な展開を続けるものと見られる。

 今回の好業績の背景には、主力製品であるスマートフォンの販売が好調だったことがある。iPhoneの販売実績は約7447万台と前年同期比46%増となり、金額ベースでは同57%増の約512億ドルとなった。

 同社スマートフォンの販売単価が約687ドルと、前年同期比で約50ドル上昇していることを考えると、高価格帯の新型モデルであるiPhone6や大型5.5インチのパネルを搭載したiPhone6Plusの販売が好調であったと見られる。

 同社の地域別販売実績を見ると、中国向け出荷台数の増加が目立っており、昨年第4四半期には、サムスン電子やシャオミを抜いてトップに躍り出た。同車のスマホは価格帯が高いにもかかわらず、最大の需要地である中国での販売台数が急増していることが、収益に大きく貢献している。

 こうした状況を見ると、故スティーブ・ジョブズからバトンを受け継いだティム・クックCEOは、同社の高い製品性能とブランド力を生かして、着実に市場における地位を上昇させている。

 それに対して、一時上昇傾向を辿っていた韓国のサムスンは中国でのシェアを落とし、足もとの韓国市場でもアップルの攻勢に押されているようだ。

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真壁昭夫 [信州大学教授]

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員などを経て現職に。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。


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