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バレンタインデーに義理チョコは必要か?

「もっと恋愛しよう!」をみんなで叫ぶ日に

藤田康人 [インテグレート代表取締役CEO]
【第72回】 2015年2月16日
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最近義理チョコの
立ち位置が微妙に

 バレンタインデーを数日後に控えた先週、ネット上で特に目立っていたのが、「今年のように2月14日が土曜日など、会社や学校が休みの場合、義理チョコを渡すべきか」という話題でした。

 日本でのバレンタインデーの起源には、諸説あります。

 1936年2月、モロゾフが英字新聞に「愛しい人にチョコレートを」という内容のコピーで広告を載せたのが始まりという説、58年2月、メリーチョコレートカムパニーが伊勢丹で「バレンタインセール」を行ったのがそうだ、いや、森永製菓が60年に出した新聞広告がその後のバレンタイン定着に影響を与えた……などなど。

 この他にも、65年に伊勢丹が行った「バレンタインには女性から男性へチョコレートを贈りましょう」というキャンペーンが、今のバレンタインのスタイルを作ったという説など、さまざまです。

 ともあれ、日本では「2月14日は、女性が男性にチョコレートを渡して愛を伝える日」という慣習が根付いて久しいわけですが、チョコレートの年間販売量の2割がこの時期に売れるといわれるほど、バレンタインデーとチョコレートは切っても切れない関係になっています。

 ところが、ご承知のように、この販売量の全てが「特定の人に愛を伝える」ためのものではないわけで、いつしか、「本命チョコ」以外の「義理チョコ」などが多く流通するようになってきました。「義務チョコ」以外にも、「家族チョコ」「友チョコ」「逆チョコ」と、バリエーションは年々増え続けています。

 インターネット調査会社のネオマーケティングは2月6日、全国の20歳~59歳の女性400人に聞いた、バレンタインデーに関する調査結果※1を公表しました。

 それによると、「今年のバレンタインに贈る予定のチョコレート」(複数回答)は、全年代合計400人の71.3%を占め、ダントツの1位になったのが「家族チョコ」でした。続いて2位が「本命チョコ」の33.8%、「義理チョコ」は3位で28.5%です。

※1 ネオマーケティング「全国の20歳~59歳の女性400人に聞いたバレンタインデーに関する調査」2015年2月6日発表

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藤田康人 [インテグレート代表取締役CEO]

慶應義塾大学を卒業後、味の素株式会社を経て、92年、フィンランド人の社長と二人でザイロフィン ファーイースト社(現ダニスコジャパン)を設立。素材メーカーの立場から キシリトール・ブームを仕掛け、キシリトール製品市場はゼロから2000億円規模へと成長。07年、株式会社インテグレートを設立し、代表取締役CEOに就任。著書に『どう伝わったら、買いたくなるか』『99.9%成功するしかけ』 『漂流する広告・メディア』講演活動も行っている。integrateGroupウェブサイト:http://www.itgr.co.jp/

 


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