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モビリティ羅針盤~クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫

世界大再編は「第五幕」へ
激動を生き抜く日本車のしたたかさ

佃 義夫 [佃モビリティ総研代表]
【第4回】 2015年5月8日
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あのベンツとクライスラーが合併!?
17年前のGW明けに始まった世界大再編

欧米メーカーの破綻劇まで起きた再編の中で、日本車ブランドはその荒波をどうやって乗り越えてきたのか
Photo:Kadmy-Fotolia.com

 今から17年前の1998年5月7日、「ダイムラーベンツとクライスラーが合併に合意した」との外電が突然流れてきた。

 日本ではゴールデンウィーク明けで、ビジネス街にもその連休の余韻が残っていた。当時国内景気の低迷が続き、産業界も日本車の各企業も、いつもの活気を取り戻すのが遅れていた。そこに、海の向こうから突然ビッグニュースが飛び込んできた。筆者が前歴の新聞社で総合デスクとして連休明けに出勤したこの朝に、外電が飛び込んできたのである。

 「ベンツとクライスラーが合併?本当かね?」

 ドイツの高級車メーカーとして知られるダイムラーベンツと、当時の米国のビッグ3の一角だったクライスラーが合併とは――。それは誰も予想するものではなく、欧州と米国の異質な企業体が合併に結びつく予兆は見えなかった。

 欧米を代表する自動車メーカー同士が合併という形で結びつくことは、旧来考えられなかった。欧米において自動車は、基幹産業として「聖域」的な存在だった。産業構造が広く深い自動車は、国の威信をかけた国際的な自動車産業保護の観点からも、政治レベルの大きなテーマとされてきたからでもある。

 しかし、現実に両社はこの大西洋をまたぐ合併を一気にまとめ上げ、その年の10月に「世紀の大合併」と言われたダイムラークライスラーが誕生した。

 このダイムラークライスラーの合併・誕生は、世界の自動車業界に大きな衝撃を与えた。21世紀のグローバル市場と次世代車開発への生き残り戦略が、一気に表面化することになったのである。世界的な自動車生産の供給過剰への懸念、環境技術対応への競争・投資効率化・コスト競争といった、自動車産業が次の世紀へと向かうにあたっての大きな共通課題が浮上したのである。

 「すわ、自動車世界大再編への新たなうねりか」

 これを機に日本のマスコミも、自動車世界再編への取材活動に拍車をかけることになった。

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佃 義夫[佃モビリティ総研代表]

つくだ・よしお/1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。


モビリティ羅針盤~クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫

「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。クルマ業界が変貌を遂げつつあるなか、しのぎを削る自動車各社。足もとで好調を続けるクルマ業界の将来性と課題とは、何だろうか。日本の自動車産業・クルマ社会をウオッチしてきた佃義夫が、これまでの経験を踏まえ、業界の今後の方向・日本のクルマ社会の行方・文化のありかたなどについて、幅広く掘り下げ提言していく。

「モビリティ羅針盤~クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫」

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