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株価暴落時に投資家がするべきこと

山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]
【第391回】 2015年8月26日
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暴落時のチェックポイント
途方に暮れる前に4つの“基本動作”を

 日本株も含めて、世界の株価が急落している。8月20日には辛うじて2万円台に乗っていた日経平均は、21日、24日の取引で大きく下げ、25日には一時1万7000円台まで下落した。8月11日の場中に付けた高値2万0946円から見ると15%強の大幅下落となっている。

 相場に急激な変動は付きものだと分かっているとしても、現時点でどうしたらいいのか、途方に暮れている投資家もおられることだろう。

 株価が暴落した時に、投資家はどうしたらいいか。一般論をまとめるなら、以下の4つのステップが基本動作だ。

(1)暴落の理由を理解する

(2)株価水準の高低を判断する

(3)自分の許容リスクを確認する

(4)投資行動を決める
 

(1)暴落の理由を理解する
…「中国ショック」をどう評価するか

 今回の下げ相場にまだ一般に通用する名前は無いが、中国の株価と経済に対する懸念がきっかけになっていることについては、大方の意見が一致するだろう。

 率直に言って、昨年から今年前半にかけての中国の株価上昇は、不動産価格の低迷や成長率の低下が指摘される中で異様であった。しかし、上海総合指数で5000を超えていた株価は6月から急落しはじめ、中国政府の何度かのテコ入れ策にもかかわらず、直近では3000台の取引となっていた。

 証券業界を取り込んだ株式の買い支え、空売りの規制、年金資金の株式投資拡大など、中国政府は幾つもの手を打ってきたが、株価下落の流れを止めるには至らなかった。「小手先の需給対策で、株価の下落は止められないのに、なんと愚かな…」と思った投資家も少なくなかったと推測するが、これらは、バブル崩壊後の1990年代に日本政府がやってきたことをビデオで早回し再生して眺めたような展開だった。

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山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]

58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、現在、楽天証券経済研究所客員研究員、マイベンチマーク代表取締役。


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