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経営者が注目すべき
デジタルビジネスの12パターン

内山悟志 [ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]
【第50回】 2015年11月6日
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インターネットやデジタル化技術を活用した新規のビジネスモデルが数多く台頭しており、デジタルビジネスに商機を見出そうとする動きが活発化している。本稿では、昨今注目されるデジタルビジネスをビジネスモデルのパターンから分類し、新規ビジネスやサービスの創出のヒントを提示する。

デジタルビジネスへの注目の高まり

 デジタルビジネスとは、デジタルデータによって、人、モノ、コトをつなぐことで新たな価値を提供する事業形態を指している。デジタルデバイスの主流が、PCからスマートデバイスへと移り、IoT技術により機器などのモノがインターネットに接続されることで、これまで扱えていなかったさまざまなモノ・コトをデジタルデータに変換して表現・伝達することが可能となっており、それによって新しいビジネスが生まれている。

 大量消費の時代が終焉し、「モノ」そのものに価値を見出してきた時代から、モノの先にある「コト」へと価値が移り変わり、さらに「コト」に対する「共感」が重視される時代へと消費トレンドが進化してきていることもその背景となっている。

 企業は、これまでのように「製品」や「役務」という形で価値を提供していたことに加えて、「データ」や「つながり」あるいは、それらによって得られる「体験」を価値として提供するビジネスを模索している。

 ITを活用したビジネスイノベーションへの取り組みとしてデジタルビジネスの創造を検討する企業は多く、「デジタルビジネス推進室」のような組織を設置する動きもみられる。しかし、ビジネスアイデアの創出プロセスやビジネスモデリングの手法は確立しているわけではなく、暗中模索という企業も少なくない。

 そこでITRでは、昨今注目されているデジタルビジネスをビジネスモデルのパターンに分類し、デジタルビジネス創出のためのアイデア出しの際のヒントとすることを推奨している。ここでは、連続的データの活用、コンテンツのデジタル化、無形価値のデジタル化の3つを含むデータに着目したビジネスモデルと、サービスの連携・横展開と情報仲介の2つを含むつながりに着目したビジネスモデルに大別し、計12のビジネスモデル・パターンに分類している。

データに着目したビジネスモデル

 データに着目したビジネスモデルは、連続的データの活用、コンテンツのデジタル化、無形価値のデジタル化の3つから構成される(図1)

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内山悟志 [ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]

うちやま・さとし/大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストととして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任。現在は大手ユーザー企業のIT戦略立案・実行のアドバイスおよびコンサルティングを提供する。


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日々進化するIT技術をどうやって経営にいかしていくか。この課題を、独立系ITアナリストが事例を交えて再検証する。クラウド、セキュリティ、仮想化、ビッグデータ、デジタルマーケティング、グローバル業務基盤…。毎回テーマを決め、技術視点でなく経営者の視点で解き明かす。

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