アメリカがクリーン・テクノロジーで他国を凌駕する具体的な戦略に動き出した。中心人物は米国エネルギー省のスティーブン・チュー長官だ。同長官は97年にノーベル物理学賞を受賞した学者で、地球温暖化問題に強い関心を向けており、オバマ大統領の信頼が厚い。
オバマ大統領の誕生まもなく、長官はエネルギー省の内部のARPA-E（Advanced Research Projects Agency-Energyの略）と呼ばれる組織に360億円（4億ドル）の予算権限を与え、アメリカ全土の大学や企業からクリーン・テクノロジーに関する「斬新」なアイディアを公募することにした。また、ここでいう「斬新」について明確な定義を与えた。具体的には応募して「欲しくない」プロジェクトと、応募して「欲しい」プロジェクトとに分けて、それぞれを規定した。
3700件の応募の中から
37件のプロジェクトを採用
まず、応募して「欲しくない」科学・技術については次のように規定している。（1）現行技術を単に改善・改良する技術、（2）基礎研究、（3）長期に渡るプロジェクト、（4）大規模なデモンストレーションを要するプロジェクトである。即ち、「真に革新的な」技術で、早期に応用できるプロジェクトでなければ応募資格がないとしている。
応募して「欲しい」科学・技術は次のように規定している。（1）インパクトの高いプロジェクト、（2）実行部隊が精鋭揃いであること、（3）技術的難関を突破する耐久力を持っていること、（4）概念（コンセプト）が明確で、試作品（プロトタイプ）ができているプロジェクト。即ち、単に画期的なだけでなく、実現可能性が見えていて、それを実現できる精鋭が揃っているプロジェクトに応募して欲しいとしている。
自分たちには応募資格があると考える大企業・ベンチャー企業・大学・研究機関が数多く名乗りを上げた。総数は3700件に達した。エネルギー省はその中から実現性・即効性に乏しいものを篩い落として、最終的に338件の応募書を受理した。
長官は、全米の研究者・企業・政府機関の専門家に応募書のレビューと評価を呼びかけ、500人の専門家を動員した。その中にはボランティアとして無給で参画した人も多かったという。彼らが延べ8694時間かけて最終的に37件の応募書を選び、それに資金援助をすることにした。プロジェクトのスタートから僅か8ヵ月間のスピード作業であった。
