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ホンネはKDDIに戻りたい?
SB買収の噂に悩むウィルコム

週刊ダイヤモンド編集部
2009年12月21日
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 9月下旬に、ウィルコムが「事業再生ADR」(裁判外紛争処理手続き)を申請して以来、「ソフトバンク(SB)に買収されるのでは?」という“噂”が絶えない。

 無理もない。起死回生の一発として準備していた「次世代PHS」を始めるための50億円の増資話は頓挫し、6月には精神的支柱だった古参の幹部が立て続けに更迭された。それが原因で、社内のタガが緩み、契約者数の純減傾向に歯止めがかからないのだ。

 そこに追い打ちをかけたのが、SBによるウィルコム買収説だ。SBの2084万契約にウィルコムの440万契約を単純合算すれば、2524万契約。SBにすれば、業界2位のKDDI(3095万契約)との差は「571万契約」に迫り、逆転も射程内に入るだけに買収のメリットはある。

 一方、ウィルコムの社内からは、「『親会社だったKDDIの都合に振り回されない会社をつくる』と頑張ってきたが、戻れるものなら戻りたいと考えてしまう」との声が聞こえてくる。だが、KDDIは再びPHSを手がける気がない。

 では、次に可能性がありそうなNTTドコモ。かつて自らのPHS事業撤退に当たり、携帯電話に置き換えられなかった不採算地域をPHS専業のウィルコムに頼んで引き取ってもらった経緯がある。だが、すでに本体(持ち株会社)は、水面下で正式にウィルコム救済の話を断っている。

 その意味で、噂の段階とはいえ、最も有力なのがSBなのである。もっとも、多くのウィルコム社員は、「そもそも『次世代PHS』のために取得した2.5ギガヘルツ帯の電波を生かせず、SBにのまれてPHS事業が解体されるのだけは避けたい」と事業継続性の観点から懸念を抱く。

 だが、ウィルコムのADRは、年内に結論が出ず、迷走中である。低電磁波ゆえに、全国各地の病院や工場などで重宝されてきたPHSだが、当面は“受難の道”が続きそうである。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 池冨 仁)

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