2009年8月22日（土）午前、時事通信、読売新聞電子版、産経新聞電子版などが一斉に伝えた。「ホンダが米国市場で電気自動車（ＥＶ）の販売を検討していることが22日、分かった」。

　各社報道によれば、今年10月の東京モーターショーでコンセプトモデルを発表、北米での2010年代前半の量産を目指すという。

　週明け24日（月）、ホンダ本社広報部に電話で上記記事内容について確認した。回答は「（ホンダ関連の電気自動車について）、日経（新聞）の報道として承知している。しかし、弊社からの正式コメントは出ていない」だった。

　筆者は4月末に本サイトで、「間違いだらけの電気自動車報道！トヨタとホンダが本格参入しない本当の理由」を書いた。また6月には、ホンダのエコカー関連事業を統括する環境安全企画室関係者のインタビューを行ったが、「電気自動車の研究をやっていないとは言わない」と曖昧な答えがあった。その6月、本田技研工業株式会社の代表取締役社長のバトンは、福井威夫氏から伊東孝紳氏へと受け渡された。

　こうした中、つまり4～7月、ホンダはアメリカで大きな悩みを抱えていた。鳴り物入りで投入したハイブリッド車、インサイトの売れ行きが思うように伸びてこないのだ。

インサイトの売れ行きは日本では好調だが、米国では目標を下回っている。写真は北米仕様のインサイト（2009年のデトロイトモーターショーで筆者が撮影）。

　全米のディーラーにインサイトが並び始めた4月以降の販売台数は2096台（4月）、2780（5月）、2079台（6月）、2295台（7月）と右肩上がりというには程遠い曲線を示している。

　対するトヨタ自動車のプリウスは、第三世代（新型）が5月にアメリカ上陸。10091台（5月）、12998台（6月）、19173（7月）と順調な伸びを見せている。プリウスは旧型車の在庫販売も含まれているとはいえ、新型プリウスへのお客の流れは確実に起こっている。

　北米ホンダの営業統括本部であるアメリカン・ホンダモーターは、こうした“インサイト低迷”をまったく想定していなかったようだ。「社内で調査している段階だが、原因をつかめないのが実情だ。市場での認知度はとても高いという結果が出ている。プリウスとは車格が違うとしてきたのだが…」とアメリカン・ホンダの広報担当者も釈然としない様子だ。