バフェットも出資する中国メーカーが、
プラグインハイブリッド車世界初販売の快挙

　先陣を切ったのは、中国メーカーだった。

　中国の独立系自動車メーカー第2位、BYDオートは12月15日、プラグイン・ハイブリッド車（PHEV）「F3DM」の販売を開始した。

　PHEVは、家庭の電源からも充電可能なハイブリッド車（HV）。いわば従来のHVを電気自動車寄りにしたもので、燃料消費、排出ガスがさらに少なく、次世代エコカーとしてトヨタ自動車、日産自動車、三菱自動車、ゼネラル・モータースなど各社が開発を競っている。

　これらのなかで最も先行していると目されるのがトヨタで、同社は当初2010年としていた市場投入予定を09年に繰り上げた。BYDオートはそのトヨタを出し抜き、“世界初の量産PHEV”という栄誉を勝ち取ることとなった。

　BYDオートは、リチウムイオン電池で世界3位、携帯電話用では1位のシェアを誇る電池メーカー、BYDグループの傘下にある。同グループは、08年9月に著名投資家のウォーレン・バフェット氏が10％出資したことで注目を集めた。PHEVの性能のカギを握るのはまず電池であり、その面からいえば、技術力は侮れない。

　F3DMは、電気のみの走行モードで航続距離100km、最高速度160km/h。フル充電時間は7時間以内、10分以内で50％充電が可能とされている。「スペック的には、日本勢や欧米勢が目指しているところとほぼ一致する」と、ある日系メーカー関係者はいう。なお価格は約15万元（約195万円）。ちなみに、トヨタが中国で販売している「プリウス」は約26～27万元（約340～350万円）で、07年の販売台数1000台である。

　一方で、「PHEVは繊細な制御が必要。リチウムイオン電池には加熱などの問題もあるが、安全性は大丈夫なのか」（同関係者）、「販売後のサービス体制面が疑問」（別のメーカー関係者）といった指摘もある。総じて、「技術の詳細が不明なため、現時点では未知数」というのが、日本の関係者の評価だ。

　しかし、少なくとも中国における“旗頭”としての意味は大きい。エネルギー不足と環境汚染に悩む中国政府は、HVを主な対象としてエコカー購入に計200億元（約2800億円）の補助金を付与する政策を、来年初めにも交付する見込みだ。ハイテク産業育成のためでもあるのはいうまでもない。BYDオートが本拠を置く深セン市をはじめ、各地方政府からメーカーへの開発補助金もある。これらを受け、地場メーカーが続々とHV参入を表明している。

　BYDオートは、2010～11年頃には米・欧でもF3DMを販売する計画だという。中国エコカー戦略の“尖兵”として、その真価が問われることになりそうだ。

（「週刊ダイヤモンド」編集部 河野拓郎）