朝日新聞の報道が、大きな波紋を呼んでいる。

　コトの発端は、10月15日付け朝刊1面の記事である。内容は次のとおりだ。東京大学医科学研究所（医科研）附属病院で行ったガン治療ワクチンの臨床研究（人を対象として行う医学上の研究）中、2008年に膵臓ガンの患者で起きた消化管からの出血が「重篤な有害事象」と院内で報告された。医科研はこの有害事象を、同種のワクチンで臨床研究を行う他の病院に知らせず隠蔽した――という。

　また記事は、ワクチン開発者である中村祐輔・東大医科研ヒトゲノム解析センター長が、自身も10％強の株式を保有する、東大発ベンチャーのオンコセラピー・サイエンスのガンワクチン事業に不利に働かないよう情報を隠した、との印象を受けるような構成になっている。さらに朝日は翌16日の社説においても「東大医科研−−−研究者の良心が問われる」と題し、前日の記事に基づいてナチスの人体実験を例に批判記事を掲載した。

　これに対して、まず清木元治・東大医科研所長が「事実誤認である」と真っ向から反論。記事について、大きく次の2点を主張し、訂正・謝罪を求めた。

　第一に、問題とされた消化管からの出血は、もともとかかっていた末期の膵臓ガンで起こりうる周知のリスクであり、その後の治療で出血は治癒したこと。

　第二に、今回のケースのように単独施設で実施する臨床研究の場合、他施設への報告義務はそもそもない。それでも予想外の異変や、治療の副作用などは倫理上知らせるが、今回はそれに当たらないとの判断があったこと。

　加えて、記事中の「重篤な有害事象」は一般に “非常にやっかいな事態”を想像させるが、医学上は国際的に「薬剤投与後の患者に起こるあらゆる好ましくない医療上のできごと（当該薬剤との因果関係は問わない）」として理解されている点も強調。ワクチンの開発者が中村教授でない点や臨床施設数など基本事項の誤りについても指摘した。

　また、当事者以外の患者団体や学会からも、医科研への援護射撃が続いている。