自身のブログに人工透析患者に対する過激な発言を掲載し、たちまちネットを炎上させた元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏。最近ではこうした著名人はもとより、大企業から一般人まで、のべつまくなしにネット炎上は起きている。デジタルリスクを専門に取り扱う株式会社エルテスの代表・菅原貴弘氏に、昨今の“ネット炎上事情”について教えてもらった。
2013年は「バカッター」
15年は「異物混入」が炎上した
ブログやＳＮＳでの発言により、不特定多数のユーザーから袋叩きにされ、挙句の果てには、住所や個人情報まで晒されるハメになるというネット炎上。著名人から一般人まで関係なく炎上する昨今だが、防ぐ手立てはあるのだろうか。
そこら中で起きているかに見える「ネット炎上」だが、実際には炎上しやすいキーワードやトレンドが存在する。専門家が語るネット炎上の実態とリスクとは？
「炎上するキーワードには、毎年トレンドがあります。情報発信する際、このトレンドキーワードを意識的に避けることができれば、ある程度炎上は防げると思います」
そう語るのは、デジタルリスクの対策を業務とするエルテスの菅原貴弘氏。菅原氏によると、2016年の炎上キーワードの一つに『女性蔑視』があったという。
「今年は特に、女性蔑視や女性差別に関する炎上が多かった1年でした。女性従業員が多い企業の幹部による、女性蔑視を思わせる発言や、ふるさと納税のＰＲ動画に登場する『うな子』がセクハラを想起させるとして批判されたことなど、細かいものまで挙げたらキリがないくらいです」
過去のトレンドには、13年の『バカッター』、15年の『異物混入』などがある。現在でもたびたび炎上騒動に発展するバカッターとは、迷惑行為を撮影し、自ら写真をTwitterにアップする若者を指す。13年頃から急増した彼らを巡っては、大小無数の炎上騒動が起き、中には逮捕者まで出ている。
