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日本企業にマッチする成果主義とは?

船井総合研究所
【第8回】 2009年11月9日
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 1990年後半から2000年頃にかけて、成果主義が大きくもてはやされた時期がありました。皆さんの会社も、そのほとんどが何かしらの形で成果主義を導入しているのではないかと思います。

 しかし、近年「内側から見た富士通『成果主義』の崩壊」「虚妄の成果主義」など成果主義に懐疑的な書籍が出版されるに至り、“成果主義を導入することは是か非か?”という議論が数多く繰り広げられるようになった気がします。

 実際、クライアント企業の社員の方からも「うちの会社に成果主義はマッチするか?」「成果主義を導入して成功した企業のベストプラクティスはないか?」「新しく成果主義を導入したのだが、業績が上がらないのはどこが問題か?」という質問を受けることがよくあります。

数字以外の能力も評価して
成果主義の見直しを

 成果主義の導入についてのポイントは、弊社社長の小山が講演でお伝えしている「能には職を、功には禄を」という言葉に端的に表れています。

 これは、社員の貢献度は

1.能力(地位や権限を効果的に活用する能力)を持っているものには“職”(地位や権限)を与える

2.功労者(会社に収益をもたらした者)には“禄”(報酬)を与える

という2つの視点から評価し、この両輪をともに回していくことで企業成長の原動力としていくべきだという意味ですが、昨今議論の俎上に載っている「成果主義」は「功労に対する報酬」、つまり業績(収益)に連動した賃金を主眼に置いたものでしかありません。

 確かに、社員個々人の能力を測るよりも収益としての成果を数字で測定する方が会社や上司の立場からすると容易です。

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1970年創業の経営コンサルティング会社。創業以来「現場に強い」実践的コンサルティングを展開。独自の経営理論(フナイ理論)を持ち、あらゆる業種・業界から幅広く高い評価を得ている。
1988年に経営コンサルタント業界初の株式上場(大証新2部)を果たし、2005年には東証・大証1部に指定される。名実ともに日本最大級のコンサルタント集団。約400名の専門家が5000社を越す支援先企業のサポートにあたっている。
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