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海外ビジネス遭難防止ガイド

日本人ではない、海外仕様の日本人

白藤 香 [SPCコンサルティング株式会社(SPCCTOKYO) Labo所長]
【第2回】 2011年4月14日
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 初めて海外に赴任する人にとって、外国語のハンディはとても大きいものです。日本企業の英語公用語化の動きは、社員が外国語のハンディを乗り越えて海外で仕事をするための準備のためではないのか、と考えることもできます。

 日本人が海外で国内同様に仕事するには、外国語に対する意識と思考様式の壁を越えなければなりません。

 しかし、出発前にある程度は外国語の勉強をみっちりとやっていたのに…。

 「あなたの話はわからない」
 「あなたの意見に反論があります」

 なぜこんなに現地で言葉が通じないのでしょうか? 

 まず、日本人が海外の仕事に対してもっているイメージが根源的に違います。日本人は「外国語を鍛える」ことばかりに目がいきがちですが、外国語を向上させるために等しく重要なのが「海外仕様の思考」です。

 この二つが整って初めて、日本人は現地の人と互角な対話ができるようになります。

最初に海外仕様の思考を身につけよう!

■それって、人種差別じゃない?

 海外の生活で、日本人は固定観念から現地の人のやり方や習慣を誤解してしまうことがあります。

 たとえば、日本のレストランは予約なしで入れますが、海外では予約をしてから出かけるのが当たり前。電話での予約の会話が十分でないと、予約をしているのに本人となかなか認めてくれなかったり、予約自体が混み合っていて30分も店で待たされたりすることがあり、日本人は怒りを爆発させてしまいます。

 「人種差別じゃないのか!」と受付で怒声を発している日本人の姿を見ることがありますが、それは日本人の完全な誤解です。

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白藤 香 [SPCコンサルティング株式会社(SPCCTOKYO) Labo所長]

学習院大学大学院経済学研究科博士課程後期単位取得満期退学(インセンティブ理論、組織の経済学)。ソニー、ルーセントなどの日米欧上場企業の本社・現地法人に勤務(IT通信電機、医療機器の分野)。その間、日本・米国(西部、東部)・台湾でマネジメント経験。2001年独立開業。大手シンクタンクや戦略コンサルタント会社と契約し、首都圏企業や官庁の複数プロジェクトを経験。 2005年法人化しLABOを設立。日本企業海外法人の勤務経験がある現地マネジメント&経営者インタビュー、各種“人事組織”調査、人材開発に関する効果測定分析などを企画実施。調査分析結果に基づき、SPCCTOKYO ブランドで、アセスメント、“専門職”研修、コンテンツ教材開発など人材開発企画、新人事制度設計研究や組織コンサルテーション&戦略企画立案などを行う。また調査研究の一部は著作物として発表。リーマンショック以降は、国内海外の企業や行政とプロジェクト契約し、新市場戦略や人事戦略を構築。著書に、『海外勤務を命じられたら読む本-グローバルマネジメント入門』(中経出版)がある。


海外ビジネス遭難防止ガイド

ソニー、ルーセントなどの日米欧上場企業の本社や現地法人、米国の西部・東部や台湾などでのマネジメントのほか、世界のさまざまな地域の多様な人々と仕事をしてきた経験から、グローバルなマーケットで収益性を高める秘訣を長年考察しています。日本企業の海外派遣は、大手企業の辞令組(マネジメント、主に総務・人事)とスーツケース組(現場)の2つにわかれますが、90年代は日本企業の海外法人立ち上げに、スーツケースひとつで参加、苦労の末、いろいろなノウハウを習得してきました。本連載では、日本人が苦手はグローバル・ビジネスでのノウハウについて、事例をもとに紹介していきます。日本企業にとってグローバル市場の開拓は急務です。「今どうしたらいいかわからない」と困っている企業やビジネスパーソンに向けて、差し迫ったビジネス課題がスムーズに進むよう、すぐに現場で役立つ情報をお届けしていきます。

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