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従業員の「危険行動」を「安全行動」に変える仕組みづくりを!
【第4回】 2011年4月27日
著者・コラム紹介バックナンバー
石田 淳 [社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事]

モラルに訴えても、不正や事故は減らせない

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今年の大学入試では、携帯電話を使っての不正が話題になったが、精神論で受験生のモラル向上を訴えるよりも、不正ができないようなシステムを構築することが大切だ。ここでもBBS(組織行動セーフティマネジメント)の考え方が役に立つ。行動科学の第一人者、石田淳氏に聞く。(インタビュアー:中村富美枝)

──大学入試で、携帯電話を使った受験生による不正が行われました。やはり、大学組織にもBBSの概念は必要でしょうか?

石田 そのとおりです。今回の事件について、論説委員や有識者が新聞に寄せているコメントを読んで驚きました。その多くが「教育現場のモラルを徹底せよ」というような論を展開しています。

 もちろん、モラル向上を図る必要はあります。しかし、そんな不確実なことを言っていて、来年の入試はどうするのですか? まず着手すべきは、不正ができないシステムをつくることです。

──強制的に電波が圏外になる装置をつける方向で検討されているようですね。

石田 お隣の韓国では、すでに携帯探知機を用いたシステムが構築されています。日本の大学が、そうしたことをやらずにきたことが怠慢なのです。受験を控えて必死の大学生にモラルを求める前に、違反をさせないような仕組みをつくっておくべきです。

──それは、教育現場の人からすると、一種の敗北なのかもしれません。

石田 私は、正しい行動がとれるようになれば、自然と意識もついてくると思っています。先に意識だけを求めるからおかしくなるのです。まず、いやでも正しい行動をとるように導いてあげる。そして、正しい行動にいい結果がついてくるということをわからせてあげれば、人は自然と高いモラルを持てるようになるのではないでしょうか。

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石田 淳 [社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事]

米国行動分析学会 ABAI(Association for Behavior Analysis International)会員。日本行動分析学会会員。株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長兼最高経営責任者。米国のビジネス界で大きな成果を上げる行動分析を基にしたマネジメント手法を日本人に適したものに独自の手法でアレンジ。「行動科学マネジメント」として確立。その実績が認められ、日本で初めて組織行動の安全保持を目的として設立された社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事に就任。グローバル時代に必須のリスクマネジメントやコンプライアンスにも有効な手法と注目され、講演・セミナーなどを精力的に行う。著書に『たった1つの行動が、職場ストレスをなくしモチベーションを高める』(東洋経済新報社)、『組織が大きく変わる最高の報酬』(日本能率協会マネジメントセンター)、『短期間で組織が変わる 行動科学マネジメント』(ダイヤモンド社)、などがある。社団法人組織行動セーフティマネジメント協会HP: http://behavior-based-safety.org/


従業員の「危険行動」を「安全行動」に変える仕組みづくりを!

災害による想定外の被害、小さな確認を怠ったために起こる重大事故、コンプライアンス上の些細なミスが引き起こした巨額の訴訟など、企業にとっていつ何が起こるか予想できない今、組織のトップやマネジャーは従業員の「危険行動」を「安全行動」に変える仕組みづくりができなければならない。米国で導入され、大きな成果を上げているBBS(組織行動セーフティマネジメント)を日本にはじめて紹介した石田淳氏に、スローガンや心構えを説くのではなく、行動にフォーカスするBBS理論について聞いた。(インタビュアー:中村富美枝)

「従業員の「危険行動」を「安全行動」に変える仕組みづくりを!」

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