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金融市場異論百出

超円高に耐久財のデフレ
日本の輸出産業の“悲鳴”

加藤 出 [東短リサーチ取締役]
2011年8月23日
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 “超円高”といわれるが、インフレ率を勘案した実質レートで見れば様相はまったく変わってくる。たとえば日本に住んでいる人が10年ぶりにニューヨークに旅行に行くとしよう。ドル円レートはこの間におよそ36~38%上昇している。

 JFK空港からマンハッタンへのタクシー料金は、10年前は30ドルだったが現在は42ドル(+40%)。市内の地下鉄の1週間パスは10年前の17ドルが今は29ドル(+71%)だ。

 米国らしいステーキを食べるため1868年創業の「オールド・ホームステッド」に行く。ポーターハウス・ステーキは、10年前の60ドルが今は86ドル(+43%)に上昇。ミュージカル「シカゴ」を10年ぶりに見に行くとする。前は37.5~85ドルだったのに、今は69~136.5ドルだ。186.5ドルというプレミアム席も現れている。

 ミュージアムの入館料もこの10年で、自然史博物館は10ドルから19ドル(+90%)、現代美術館は10ドルから20ドル(+100%)、メトロポリタン美術館は10ドルから25ドル(+150%)に上昇した。

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加藤 出 [東短リサーチ取締役]

東短リサーチ取締役チーフエコノミスト。1988年4月東京短資(株)入社。金融先物、CD、CP、コールなど短期市場のブローカーとエコノミストを 2001年まで兼務。2002年2月より現職。 2002年に米国ニューヨークの大和総研アメリカ、ライトソンICAP(Fedウォッチ・シンクタンク)にて客員研究員。マネーマーケットの現場の視点から各国の金融政策を分析している。2007~2008年度、東京理科大学経営学部非常勤講師。2009年度中央大学商学部兼任講師。著書に「日銀は死んだのか?」(日本経済新聞社、2001年)、「新東京マネーマーケット」(有斐閣、共著、2002年)、「メジャーリーグとだだちゃ豆で読み解く金融市場」(ダイヤモンド社、2004年)、「バーナンキのFRB」(ダイヤモンド社、共著、2006年)。


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