ノストラダムスとは訳が違う地震予測続発で大混乱！
「首都直下4年以内に7割」に翻弄される東京人の今

マグニチュード7級の首都直下地震が4年以内に約7割の確率で発生する――。そんな東京大学地震研究所の予測が大きな話題となり、首都圏に衝撃が走ってから早1ヵ月。あくまで“予測”であるためか、その後、同研究所の再計算によって4年以内の発生確率が50％以下へと変化したためか、今のところ大きな混乱はなく、東京の街を見まわしても多くの人が普段と同じように生活しているように見える。しかし、東日本大震災の記憶が新しいだけに、水面下では事態を深刻に受け止める人がいるという話も耳にする。一見静かに見える東京の街で、この予測は人々のマインドや行動をどう変えたのか、あるいは何も変わっていないのか。今、東京に暮らす人々の実態を取材した。（取材・文／プレスラボ・宮崎智之）

首都直下、東海地震、福島原発直下…
飛び交うＭ7～8級の地震予測に戸惑いも

　東日本大震災から早くも1年を迎えようとしているが、いまだ余震が続いており、不安な毎日を過ごしている人も多いことだろう。そんななか、昨年9月に東京大学地震研究所の平田直教授らのグループが「マグニチュード7級の首都直下地震が4年以内に約7割の確率で発生する」との予測を発表、4ヵ月後の今年1月下旬に読売新聞がその発表を報じたことで首都圏には大きな衝撃が走った。

　その後、同グループは昨年9月中旬から12月までに観測した地震データを加えて再計算し、「今後4年以内に50％以下」との試算をまとめたが、“1999年7月人類滅亡”と噂された「ノストラダムスの大予言」とはやはり訳が違う。東日本大震災の深刻すぎる状況を見ているだけに、誰もが無視できないリスクだと言えよう。

　ただ、それだけではない。その他にも、メディアを通して私たちを不安に陥れるような様々な「予測」が飛び交っている。首都直下に関しては、政府地震調査委員会が「30年以内に70％」との予測を発表しているほかに、京都大学の研究者によって「5年以内に28％」という予測も出されている。

　首都直下以外では、同調査委員会が「マグニチュード8.1前後の東南海地震が30年以内に70％程度」のほか、同じく「8.1前後の択捉島沖が30年以内に60～70％」などの試算を発表。そして「いつ発生してもおかしくない」とされている東海地震に至っては参考値としながらも、「マグニチュード8程度の地震が30年以内に発生する可能性は88％」としている。また、東北大の教授らは今月14日発行の欧州の専門誌で、福島原発直下で起こる地震のリスクが高まっていると発表したことも今、注目の的だ。

　そもそも、人々が困惑する原因の1つには、飛び交う「予測」の量が多すぎて、その真偽を判断しかねるという現状がある。したがって、これらをすべて気にしていたらきりがないためか、ほとんどの人はこれらを冷静に受け止め、いつもと同じ生活を送っているように見える。

　しかし、東日本大震災が発生する直前までの同地震の発生リスクは10年以内で4～6％だったこともあり、決して安心はできない。表立って恐怖心を表明しないまでも、具体的な数字として表された首都直下地震等のリスクに対して潜在的な不安を抱えたまま暮らしている人も多いようだ。