今年のアメリカ小売業界の明暗を左右する
「ブラックフライデー」に起きた消費者の変化

 感謝祭の週末が明けた今週、アメリカでは「ブラックフライデーの売り上げ」がどうだったかについての記事がメディアをにぎわせている。

「ブラックフライデー」とは、感謝祭（11月第4木曜日）の翌日の金曜日のことで、1年で最大のショッピングデーと言われる。クリスマスも迫った数日間の休日に、プレゼントを買いに行く人々が多いからだ。小売店もこぞって「ブラックフライデーセール」を謳い、普通では考えられないほどの値引きを行う。

 他人へのプレゼントだけでなく、自分が欲しかったものを買うのもこの日。この日は、年末商戦が正式にスタートする日ともされ、ブラックフライデーの売り上げは年末の売り上げをも左右すると言われている。「ブラック」と付けられているのは、この日1日の売り上げによって店舗が黒字に転換するほどのインパクトがあるから。要は、ビジネスにとっては1年でもっとも大切な日ということである。

 不況が続く中で、人々は明るい話題を待ち望んでいるのだが、今年のブラックフライデーの結果は調査機関によってまちまちになっている。

 ショッピングモールの客足を調査するショッパートラックによると、今年の客足は3億770万人と昨年より3.5％多かったのにも関わらず、売り上げ自体は1.8％下がったという。せっかくのブラックフライデーだから出かけてはみたものの、財布の紐を堅く締めた人々が多かったということだろう。

 逆に明るい調査結果もある。全米小売連盟が発表した数字によると、木曜日から日曜日までの客足は、昨年の2億2600万人から2億4700万人に増え、同3日間に費やされた総額は14％上がって591億ドルとなったという。一人当たりの買い物金額も6.3％上昇して423ドルになったとしている。

前日から開店する店登場でインパクト減!?
“衝動買い”していた人々も計画的に

 今年のブラックフライデーは、いろいろな意味で恒例のショッピングデーの変化を思わせるものだった。