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昔楽しんだゲームの最新作を、親になっても安心して
子どもに与えてもらえる、そんなビジネスがしたい
――岩田 聡・任天堂社長インタビュー

石島照代 [ジャーナリスト]
【第35回】 2013年1月28日
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――それは、ありがとうございます。プレスリリースで反論されなくて本当に良かったです(笑)。ところで、この原稿で言う「ソーシャルゲーム」は、「100円で買えるかもしれないと錯覚させて、大人でも子どもでも関係なく、最終的に10万円払わせる」ようなゲーム(ガチャシステム採用ゲーム)も指しています。岩田さんは決算説明会などでも、このようなことはしないと再三発言している事は承知であえて伺いますが、やりたいと思ったことは本当に一度もないのでしょうか?

Photo by Teruyo Ishijima

 まったくないです。そういうビジネスは絶対に長続きしないと信じています。私はこのゲームビジネスをできなくなったら、他のことでお金を儲ければいいやとは思っていませんから。

 私は、1980年、テレビゲームの文化が生まれたばかりの頃から、たまたまこの仕事をさせてもらっています。それからずっと幸いなことに、いち開発者から経営者へと立場が変わっても、たくさんの人が喜んでくれるのを実感してきました。これからも、この価値を世界中の人たちに理解してもらおうとし続けるならば、短期の利益のために「これって長続きしないよね」ということをしてはダメだ、というのが自分の中に強くあるので、したいと思ったことはありません。

――もし株主から「マリオの表情を変えて何パターンもカードを作れば、それぞれに1万円払ってくれることが、いわゆるソーシャルゲームの成功で分かったのに、任天堂はどうして5800円の定額ビジネスにこだわるのか? 何万円も払わせるガチャシステムも導入して、ソーシャルゲーム企業並みに生産性を高くするよう経営者なら努力するべきではないのか?」といわれたら、経営者としてどう答えますか。

 会社を「利益をあげるための装置」としてのみ見るのであれば、利益が効率的にあがる方法をしないのは、経営者として利益追求に真剣ではないという見方もできると思います。

 もし私が来年の任天堂の業績だけに責任をもてばよく、20年後の任天堂なんてどうなってもかまわないと思い、ゲームビジネスの健全性や、作り手と遊び手の満足しあえる関係性に私が興味なければ、全然違う判断もあるのかもしれませんけど。長いレンジの企業価値の維持という私のスタンスとは合いませんね。

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石島照代 [ジャーナリスト]

1972年生まれ。早稲田大学教育学部教育心理学専修を経て、東京大学大学院教育学研究科修士課程在籍中。1999年からゲーム業界ウォッチャーとしての活動を始める。著書に『ゲーム業界の歩き方』(ダイヤモンド社刊)。「コンテンツの配信元もユーザーも、社会的にサステナブルである方法」を検討するために、ゲーム業界サイドだけでなく、ユーザー育成に関わる、教育と社会的養護(児童福祉)の視点からの取材も行う。Photo by 岡村夏林

 


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ゲームソフトをゲーム専用機だけで遊ぶ時代は終わった。ゲーム機を飛び出し、“コンテンツ”のひとつとしてゲームソフトがあらゆる端末で活躍する時代の、デジタルエンターテインメントコンテンツビジネスの行方を追う。

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