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食品値上げラッシュの様相
価格転嫁めぐり攻防戦突入

週刊ダイヤモンド編集部
2013年5月21日
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マヨネーズ、ツナ缶、ソーセージ、油など値上げに踏み切る品目は増えている

 食品値上げの動きが鮮明になってきた。キユーピーは7月から家庭用と業務用のマヨネーズを最大で9%値上げする。原材料となる食用油が2009年5月時と比較して1.4倍にも高騰しており、価格に転嫁せざるを得ないと判断した。値上げは08年に行った10%の値上げ以来となる。

 また、日清オイリオグループは、12年に3回行った食用油の値上げを、4月にも再度実施。当時は3回で家庭用を計40円値上げしたが、今回は一度に30円の値上げとなる。

 日本ハムも08年以来となる“減量”値上げを7月から敢行。価格は据え置くが商品の内容量を平均で10%減量させる。はごろもフーズは5月から主要シーチキン製品を最大で6.1%の値上げと量目の減量を行った。

 過去に食品メーカーがこぞって値上げを発表したのは07年のことだ。これに対抗する形で小売り各社は価格の安いPB(小売り自社企画商品)を大々的に拡販、日本のPB市場が拡大する契機となった。その後も11年のパン・麺類、12年の食用油など限られた品目で小幅の値上げは行われたものの、全体に広まるには至らなかった。

買い負けの深刻化は必至

 だが、今回はそうもいっていられなくなりそうだ。

 というのも、07年の値上げラッシュ時にはなかった円安の影響が加わるからだ。実は以前からも「海外での魚食文化の浸透で、魚の買い付け時の入札価格は魚種によっては2倍以上に上がっていた。だが、円高でそれが相殺されたため表面化しなかっただけ」と水産卸業者は指摘する。

 魚だけではない。「ハム・ソーセージの主原料である海外産の豚肉価格が、海外や輸出国国内での需要増で高騰している。従来より10%ほど上がっている」(日本ハム)。かつて中国の“爆食”で日本の買い負けが表面化したことがあったが、急激な円安でそれが再現される可能性がある。

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