日経平均を東証株価指数(TOPIX)で割った「NT倍率」で見ても、値がさ株主導の相場が見て取れる。ちなみにTOPIXは東証1部上場の1775銘柄(12月12日現在)の時価総額の合計を指数化したものであり、値がさ株よりは時価総額の大きな株式に影響を受けやすい。

 右グラフのように、NT倍率は日経平均が上がり始めた11月中旬以降に上昇し、同月22日には、12.32倍とITバブル期の2000年以来の水準となり、その後は12.4倍前後で推移している。

 TOPIXが振るわないのは、時価総額の大きい銀行株が低迷しているからと指摘する市場関係者も少なくない。

 日経平均のボラティリティの高さをさらに後押しするのが海外の投機筋だ。先月以降の株高は、米国経済の回復が底堅いとの観測により、円売りドル買いが進むと見た海外ヘッジファンドが、米国市場で日経平均先物を買い進めたことで始まったとされる。

 先述のように日経平均は値がさ株の寄与度が大きくなるため、必然的にソフトバンクやファーストリテイリングの売買が膨らむことになる。

 日経平均は「日本経済の体温計」ともいわれるが、こんないびつな売買が繰り返されているのが実態だ。今後も米国の金融政策など海外発の情報によって大きく振り回される日々が続きそうだ。

 (「週刊ダイヤモンド」編集部 岡田 悟)

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