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日本を元気にする企業の条件
【第6回】 2010年1月22日
著者・コラム紹介バックナンバー
原 英次郎 [ジャーナリスト/ダイヤモンド・オンライン客員論説委員]

売上高の3割強が海外!
日本発の学習塾「KUMON」が
世界にクチコミで伝播する訳

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公文アメリカの生徒

 公文(くもん)式教育で有名な公文グループの海外展開は、思いのほか早い。ニューヨークに初めての海外教室を開いたのが、1974年。すでに40年近い歴史を持つ。

 実は、この年は公文にとってはひとつのエポックを画す年でもあった。創始者であった公文公(とおる)が『公文式算数の秘密』(廣済堂出版)を書き、これがベストセラーになったのだ。この効果によって、公文は一気に国内の学習者数を増やすことになる。

 編集者の一人は、現在、幻冬舎の社長を務める見城徹であった。現在、公文に通う学習者は、世界46カ国で422万(のべ学習者数)、そのうち国内は142万人で、すでに海外が国内を大きく上回っている。売上でみても、2009年3月期の697億円の3割強を海外が占めている。

 もちろん、国内は少子化が進み、公文が得意とする小学生の数は減っている。だから、外に市場を求めていくという面がないとは言えないが、国際的な展開は公文公が、当初から描いていた夢であった。

 公は1995年に亡くなり、後継者であった毅も、その2年後に亡くなる。二人の意志を引き継いで、公文は今も国際展開を進めている。それは単に収益を追いかけるだけではなく、創始者の理念を広め、その夢を実現しようという挑戦だけに、試行錯誤の繰り返しでもある。

それは手作りの教材から始まった

 よく知られているように、公文式教育法は高校の数学教師であった公が毅のために、手作りの算数の教材を作り始めたところから出発している。毅は公が作った教材を、夕食の前までにすませる。仕事から帰ってきた公はそれを添削して、アドバイスをつけて返す。そのやり取りの中から、生み出されたものだ。

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原 英次郎 [ジャーナリスト/ダイヤモンド・オンライン客員論説委員]

1956年生まれ、佐賀県出身。1981年東洋経済新報社に入社。金融、証券、エレクトロニクスなどを担当。1995年『月刊金融ビジネス』編集長、2003年4月『東洋経済オンライン』、2004年4月『会社四季報』、2005年4月『週刊東洋経済』の各編集長などを経て、2006年からフリーに。退職後、職業訓練を受け、介護従業員2級を取得。

 


日本を元気にする企業の条件

悲観論一色の日本経済。リーディング産業不在の中、ともすれば、元気な企業などないという錯覚に陥りがちだ。しかし足元をよく見れば、次代の主役はたくさんいる。彼ら元気印企業の発想と取り組みに学ぼう!

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