ダイヤモンド社のビジネス情報サイト
inside

初のマイナス成長の危機!
デジタル一眼の「正念場」

週刊ダイヤモンド編集部
2009年4月15日
著者・コラム紹介バックナンバー

 ここ数年、年率30%以上の高成長を続けてきたデジタル一眼レフカメラ市場が、一転してマイナス成長の危機に直面している。

 カメラ映像機器工業会(CIPA)の統計によれば、主要メーカー14社の2009年1~2月の全世界向け出荷金額は、前年同期の半分にも満たなかった。全市場の4割を占める欧州が前年同期比51%減、北米は80%減、日本が56%減と惨憺たるありさまだ。いったい何が起きているのか。

 異変の兆候は、昨年の暮れから表れていた。日本市場では、11月単月の販売金額が07年10月以来の前年割れとなった。その後、今年2月まで4ヵ月連続で水面下に沈んでいる(BCN調査)。景気後退による消費の冷え込みを受け、「型落ちモデルの在庫を、値段を下げてさばいていた」(道越一郎・BCNアナリスト)ためだ。

 いや応なく、メーカー各社は減産を迫られている。調査会社テクノ・システム・リサーチによれば、09年のデジタル一眼の生産台数は約870万台にとどまり、前年比100万台の大幅減少とならざるをえない見通しだ。

 今のところ業界団体であるCIPAは、09年の出荷台数を前年比7%増の1035万台として、強気の見通しを崩していない。「日本市場は消費者心理が冷え込んでいるものの、潜在ニーズはある」(西口史郎・パナソニックマーケティング本部長)と考えているからだ。パナソニックでは、フルハイビジョン動画撮影機能を搭載した小型軽量の新機種を4月末に発売する。キヤノンも同じ機能の付いたモデルを4月末に投入、ニコンも近々新製品を発表する模様で、「新機能の提案で買い替え需要を喚起する」(西口本部長)方針だ。

 各社は、価格競争の厳しいコンパクトデジカメの収益率の低さを、高成長・高収益のデジタル一眼で補ってきた。稼ぎ頭であるデジタル一眼が成長路線に戻らなければ、事業全体の収益構造が崩れる。新製品が出揃うボーナス商戦が正念場だ。


(「週刊ダイヤモンド」編集部 前田 剛)

今週の週刊ダイヤモンド

2017年1月28日号 定価710円(税込)

特集 劇変世界を解く 新地政学

世界史の大転換が始まる

【特集2】
銀行界も戦々恐々
コンビニATM戦争

【下記のサイトからご購入いただけます】

(ストアによって販売開始のタイミングが異なるため、お取扱いがない場合がございます)

【下記のサイトからご購入いただけます】

(ストアによって販売開始のタイミングが異なるため、お取扱いがない場合がございます)

【下記のサイトからご購読いただけます】

(ストアによって販売開始のタイミングが異なるため、お取扱いがない場合がございます)

スペシャル・インフォメーションPR
クチコミ・コメント

DOL PREMIUM

PR
【デジタル変革の現場】

企業のデジタル変革
最先端レポート

先進企業が取り組むデジタル・トランスフォーメーションと、それを支えるITとは。

経営戦略最新記事» トップページを見る

最新ビジネスニュース

Reuters

注目のトピックスPR

話題の記事

週刊ダイヤモンド編集部


inside

産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。

「inside」

⇒バックナンバー一覧