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山崎元のマルチスコープ

ベネッセ騒動を教訓にしよう!
ビッグデータ時代に必要な
「マーケティング解毒教育」

山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]
【第338回】 2014年7月16日
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情報漏洩報道の後だから不安に
ベネッセからのダイレクトメール

 ベネッセコーポレーションの個人データ漏洩が、大きな問題になっているちょうど最中に、拙宅の子ども宛てにベネッセからダイレクトメールが来た。

 話題のベネッセからなので、開封(粘着タイプの葉書のページをめくる)にあたって胸がどきどきしたが、内容は通信教育の勧誘で、もちろんわが家は何ら迷惑を被ったわけではない。

 幸い、なぜベネッセからダイレクトメールが来たのかは、見当がついている。ある動物園に行った際のスタンプラリーで景品をもらう際に、子どもの氏名、年齢、住所などを書いたからだろう。さらに言うと、記入の際に今後同社から郵便物がたくさん来るであろうことは予想していた。

 ただ同時に、ベネッセのような業者にとって、子どもの個別データはそれだけの手間とコストをかけてでも手に入れたいものなのだな、ということも実感した。

 しかし、ベネッセではない通信教育業者からも同様の案内が来たら、おおむね実害はないだろうと想像するが、いささか気味が悪かろうとは思う。

 ただしその場合に、「実害はない」というのは筆者の思い込みかもしれない。今後起こり得るダイレクトメールその他による勧誘に対して、筆者や家族が全てを是々非々で自発的かつ明晰に判断できればいいが、実は必要がないのに、あるいは必要であっても最適な商品・サービス・価格ではないのに、購入してしまうことがないとは言えない。

 また、個人のデータをもとに、訪問セールスがやって来る可能性があり、この場合、応対に(断るだけでも)時間を食われることは確実だし、やはり最適でない購買行動に誘われてしまう可能性がある。

 こうして考えてみると、自分の子どもの個別データが、自分の知らない業者の手に渡る可能性は、子どもの親にとって不快なものだし、もちろん、子ども自身にとっても不利益だと言える。

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山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]

58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、現在、楽天証券経済研究所客員研究員、マイベンチマーク代表取締役。


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