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ヒントはここにあった!先端ITで日本企業の未来を変える

【新連載】
日本のITは、米国の6倍遅れ!
これから日本企業が目指すべき道とは?

安間 裕 [アバナード株式会社 代表取締役]
【第1回】 2014年7月30日
著者・コラム紹介バックナンバー
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 こんにちは。

 このコラムでは、日本企業の経営やビジネスの最前線で働いている方々に、昨今のITで起きていることを、いわゆる「Buzz Word(はやり言葉)」としてではなくビジネスの言葉で解説していきます。

 真の意味で、経営にとってどんな価値があるのかを、ITの専門家としての視点ではなく、経営やビジネスの現場で皆さんをご支援している経験から「翻訳」をしていきたいと考えています。そのことを通じ、皆さんに、ITを活用して、日本企業の再生をしていただけたら、また、少しでもそれに対し貢献ができたらうれしく思います。

「日本企業の人件費は高い」は幻想

 まずは、グローバルと日本の「経営にとってのITの位置付け」の違いから、お話ししてみたいと思います。

 ご存じの方も多いと思いますが、日本企業は、世界で最もEBITDA(または営業利益率)の低い国だと言われています。ある統計によると、日本(10%)、アジア(17%)、北米(18%)、欧米(18%)という数字も報告されています。

 加えて、販管費の売り上げに占める割合は世界最高であり、アジアとの比較に至っては、倍近くとなっています。このことは、当然ですが、日本の利益率に対しての圧迫の一因となっていることは、ご理解戴けると思います。同じ報告によると、日本(17%)、アジア(9%)、北米(12%)、欧州(13%)となっています。

 一方、IT投資の売り上げに占める割合は、日本(1%)、アジア(3%)、北米(4.3%)、欧州(3%)と日本が世界で最も低く、アジアと欧州とは約3倍、米国とは約4倍の開きがあります(日本ユーザー協会)。

 経営者の方々とお話をすると、「日本は人件費が高いから恒常的に販管費は高くなるんだよ」と、わかってない子どもにものを「諭す」感じで言われます。

 しかし実は、以下の図をご覧になっておわかりいただけるように、日本は2003年時点では、アジアを除くと、世界で最も販管費比率が低い国だったことがわかります。これは、結構ショッキングな数字だと思います。

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安間 裕 [アバナード株式会社 代表取締役]

団体系保険会社、外資系商社を経て、1998年にアクセンチュアに入社。その後外資系広告代理店を経て2001年に再度アクセンチュアに入社、アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズの設立に携わり2002年8月に同社代表取締役社長に就任。2009年アクセンチュア執行役員アウトソーシング本部長、2010年執行役員ビジネスプロセス・アウトソーシング統括本部長を歴任。副社長としてフューチャーアーキテクトの経営に携わった後、2014年4月にアバナードに入社。1982年明治大学文学部文学科フランス文学専攻卒。1959年生まれ。


ヒントはここにあった!先端ITで日本企業の未来を変える

IT業界のフロントランナーである筆者が、日本企業の経営やビジネスの最前線で働く人々に向けておくる連載第2弾。昨今のITで起きていることを、いわゆる「Buzz Word(はやり言葉)」としてではなくビジネスの言葉で解説。客観的データを基にした冷静な分析で、今日から仕事への意識を変えられるヒントを提供する。

「ヒントはここにあった!先端ITで日本企業の未来を変える」

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