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『週刊ダイヤモンド』特別レポート

スマホ事業は抜本的に見直し
シェアよりソニーらしさ追求
――平井一夫・ソニー社長兼最高経営責任者(CEO)インタビュー

週刊ダイヤモンド編集部
2014年9月9日
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華為技術や小米科技など、中国勢が急速に台頭してきた世界のスマートフォン市場。そのあおりを受け、ソニーは今年度、販売台数の大幅な下方修正を余儀なくされた。欧州最大の国際家電見本市「IFA2014」の会場で、平井一夫社長兼最高経営責任者(CEO)が語った、スマホ事業の見通しとは。

──第一四半期の業績発表時に、スマホ事業の計画を下方修正した。IFAで発表した新機種「Xperia(エクスペリア)Z3」の発売で、修正計画の達成はできるのか。

報道関係者らの質問に答えるソニーの平井社長(ベルリン市内)
Photo by Masaki Nakamura

 ソニーモバイルは、今年度はブレイクイーブン(事業の損益がゼロ)という発表をした。

 「Z3」の発売はすでに織り込み済みだった。4月に、今年度の大体の予測ということで販売台数を発表したが、現実的には数字がダイナミックに動く。そのため、260億円(の黒字)を下方修正したほうがいいだろうとなった。

──ソニーとして、今後どうシェアを広げていくのか。

 まずは、利益体質をつくるオペレーションを現場にお願いしている。マーケットシェアをとってなんぼという議論も一方ではあるかもしれないが、そこに足を踏み込み過ぎて、事業が赤字になってしまってはしょうがない。

 中国勢と戦うというより、ソニーが持っている技術的な強み、ソニーらしさを提供することが大事だ。

──スマホ事業には、足元で営業権の減損リスクもある。投資判断として果たしてどうだったのか。モバイルの人事刷新は考えていないのか。

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