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本荘修二の実践講座! 社員を動かすウェブ

NTTデータ、損保ジャパン、日立に学ぶ
これだけは知っておきたい社内SNSの要諦

本荘修二 [新事業コンサルタント]
【第21回】 2010年1月22日
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 ソーシャル・プラットフォームの中心である社内SNSを前に進めるには、FUD(Fear=恐れ、Uncertainty=不確実性、Doubt=疑い)とも呼ばれる新しいものに抵抗する心理と闘わねばならない。だから、スカンク・ワーク的に隠れてやってもコミュニケーションは活性化しない。だが、単なる上からの押し付けでは空転する。つまり、容易ならざる代物と考えたほうがよい。

 本コラムの第13~17回でBT、IBM、ベストバイの海外3社のソーシャル・プラットフォームへの取り組みについて議論した。そして、第4および第8回~第20回で日本のNTTデータ、損保ジャパン、日立グループの社内SNSについて取り上げた。方法論も未確立で、失敗も少なくないと言われる社内SNSだが、これらベスト・プラクティスから成功のセオリーについて考えてみたい。

社内に反対派は必ずいる
だましだましは通じない

 近年ますます注目される社内SNSだが、参加・利用も発言・内容も自由だ。したがって、ユーザーの自発性への依存度が高く、コントロールが難しい。そして、自由に使える場を提供するという性格上、目的、実装、運営が多様である。

 また、社内SNSを活用しコミュニケーションするユーザー層が鍵となり、そうした積極派の獲得とカルチャーづくりがポイントとなる。

 こうしたチャレンジに対して、導入にあたり自社で戦略を策定し、よい方向にSNSがまわっていく体制やカルチャーをつくらねば、混乱を招いたり低空飛行のままということになる。

 現実に、社内にいくつもソーシャル・プラットフォームがつくられ、どれも盛り上がらず混乱をもたらしている例もある。また、一部門が低予算で独自に作った社内SNSを社のものとして離陸させられずにとどまっている例もある。ベスト・バイも当初は社員の100ドルの投資から始まったが、マーケティングの活動として承認をとり、社内スポンサーをつけて全社展開したのであり、部分的には似ていても、これらとは異なるものだ。

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本荘修二 [新事業コンサルタント]

多摩大学客員教授、早稲田大学学術博士(国際経営)。ボストン・コンサルティング・グループ、米CSC、CSK/セガ・グループ会長付、ジェネラルアトランティック日本代表を経て、現在は本荘事務所代表。500 Startups、NetService Ventures Groupほか日米企業のアドバイザーでもある。


本荘修二の実践講座! 社員を動かすウェブ

グループウェアに始まり、ナレッジマネジメント、最近ではEIP(企業内情報ポータル)と、話題の概念で語られ続けてきた社員向け情報システム。企業にとって永遠の課題である社内ウェブの理想的な作り方を、先進事例を紹介しながら探る。

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