現代人の生活に欠かせない、検索サイトや地図アプリなどのインターネット上の無料サービスは、生産性を向上させているのか Photo by Takahisa Suzuki
現代のわれわれはインターネット上の多くのサービスを無料で利用している。
検索サイト、電子メール、地図アプリ、「フェイスブック」「ツイッター」などのソーシャルメディア、動画共有サイト「ユーチューブ」、無料オンライン百科事典「ウィキペディア」の閲覧等々、料金を払わずに使っていながら、日常生活で重要なものは多い。
そういった無料サービスはわれわれに多様な利便性をもたらしている。しかし、ＧＤＰではどのように捕捉されているのだろうか。一部はサイトに登場する広告費を通じて、間接的に消費者がコストを支払っているといえる。しかし、全体として見ればお金に換算されていない部分がかなりある。
他方、最近多くの先進国で、成長率の鈍化や生産性の低下が議論の対象になっている。経済協力開発機構（OECD）によれば、2001～07年と07～13年の7年間を比べて、労働生産性の伸びが低下した国は、先進国を中心とする34カ国中、32カ国にも及んでいる。
ＩＴ革命は生産性を向上させてきたはずだが、近年の動きは統計上、必ずしも明確ではない。マサチューセッツ工科大学の研究者（エリック・ブラインジョルフソン教授ら）は、無料インターネットサイトにより、消費者は07～11年に年平均1060億ドル（ＧＤＰの0.74％相当）の利益を得てきたと推計している。ただ、それはＧＤＰや生産性の公式な統計には反映されていないという。
