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ヒントはここにあった!先端ITで日本企業の未来を変える

IoTは消費体験を変え
仕事の生産性を向上させる

安間 裕 [アバナード株式会社 代表取締役]
【第18回】 2016年1月25日
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 こんにちは。今回も、前々回、前回に引き続き、巷にあふれるバズワード(流行語)である「IoT(Internet of Things):モノのInternet」について、書いてみたいと思います。

 我々が世界でお手伝いをしている事例をいくつかご紹介します。

店舗での顧客の行動を
詳細に分析する

 最初に、昨年開催されたミラノでの万国博覧会における、イタリアCOOPブース「Coop supermarket of the future(未来のスーパーマーケット)」内で展示された「Digital Augmented Store」をご紹介します(下写真)

 スーパーマーケットの「くだもの売り場」を想像してみて下さい。くだものの棚の前に、デジタル・サイネージ型の大型スクリーンが備え付けられています。

 目の前にリンゴがあったとして、お客様がリンゴを「手に取った」、または「取ろうとした」とします。すると、動作認識機能がお客様の動作を認識し、目の前の大型スクリーンに、例えば、そのリンゴの栄養素の情報や、生産農家の情報、消費期限などの情報が表示されます。

 動作認識機能は、骨格や顔から、性別や年齢も認識します。どのような年齢や、性別の人がこの商品を「手に取った」かの情報を、データとして蓄積していくことができます。当然ですが、これらのデータはマーケティング戦略などにも活用できます。

 「手に取った」が購入せずに「棚に戻した」という動作も認識をするので、どのような年齢や性別の人が、「興味を持ったが買わなかった」と言う情報、つまり「機会損失」の情報も得られるようになります。

 「ビーコン」などの簡易通信機器とスマートフォン用アプリケーションの連携によって、個人特定(個人情報の問題を同意戴いていれば)も可能ですから、性別や年齢だけでなく、どういった個人がこの商品を「手に取ったが買わなかった」という情報なども、蓄積可能です。

 さらには、事前にクレジットカードや住所の情報などを登録していれば、動作認識機能に対し、「購入」の動作をすることで(画面に触れる必要はありません、動作で十分です)、レジを通らず、商品を即日配送してもらうことも可能になります。

 実店舗における、顧客とのインタラクティブな関係性が、店員の数、つまり人件費などと反比例をすることになっている昨今、それに対する一つの解決のヒントを示唆してくれているのと同時に、マーケティングなどへの活用の可能性も示唆してくれていると思います。

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安間 裕 [アバナード株式会社 代表取締役]

団体系保険会社、外資系商社を経て、1998年にアクセンチュアに入社。その後外資系広告代理店を経て2001年に再度アクセンチュアに入社、アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズの設立に携わり2002年8月に同社代表取締役社長に就任。2009年アクセンチュア執行役員アウトソーシング本部長、2010年執行役員ビジネスプロセス・アウトソーシング統括本部長を歴任。副社長としてフューチャーアーキテクトの経営に携わった後、2014年4月にアバナードに入社。1982年明治大学文学部文学科フランス文学専攻卒。1959年生まれ。


ヒントはここにあった!先端ITで日本企業の未来を変える

IT業界のフロントランナーである筆者が、日本企業の経営やビジネスの最前線で働く人々に向けておくる連載第2弾。昨今のITで起きていることを、いわゆる「Buzz Word(はやり言葉)」としてではなくビジネスの言葉で解説。客観的データを基にした冷静な分析で、今日から仕事への意識を変えられるヒントを提供する。

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