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山崎元のマネー経済の歩き方

米銀のいいとこ取りが次のバブルを育てる

山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]
【第83回】 2009年6月23日
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 米国の金融機関、正確には金融マンたちの行動を一歩引いた視点から眺めると、その単純さと身勝手には、怒りを超えて、笑いがこみ上げる。振り返ってみよう。

 サブプライム商品に限らないが、商品の組成者もトレーダーも、さらには格付け会社のアナリストまで、他人のおカネを大きなリスクに晒すことで大きなボーナスを獲得するゲームに熱中し、普通に考えるといずれは維持不能になる対象にリスクを積み上げた。しかし、リスクは投資家の運用資産や金融機関の資本など「他人のカネ」に取らせているし、ボーナスの精算は一年単位で、後から大損をしても返済は不要だ。「成功報酬ボーナス」というコール・オプションを使って、リスクのかたちで富を盗み出すことに成功したのだ。

 大衆から年金基金、国家ファンドを含む幅広い投資家が彼らに「カモられた」が、リーマン・ブラザーズの株主のような金融機関の資本家も、資本を博打の種銭(たねぜに)に使われた揚げ句に損を押し付けられて、大いにカモにされた(ちょっと痛快でもある)。

 今回の金融危機は「資本(家)の暴走」などではなく、金融エージェントの暴走が本質であり、金融技術はこの暴走を効率化しさらに迷彩を施す目的で利用された。

 そのうちに、サブプライム問題が悪化して事態が暗転した。

 リーマンは嫌われていたのか仲間に入れてもらえずあえなくつぶれたが、メリルリンチはバンク・オブ・アメリカの傘の下に逃げ込み、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレーの両投資銀行は銀行持ち株会社に看板替えしてFRB(連邦準備制度理事会)の後ろ楯を得る。彼らも含めて大手銀行には公的資金が入り、いざというときの救済のお墨付きを得て、現実にその後ほどなくシティグループとバンカメは巨額の損失補償を伴う救済を受ける。

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山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]

58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、現在、楽天証券経済研究所客員研究員、マイベンチマーク代表取締役。


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12社を渡り歩いた資産運用の現場に一貫して携わってきた視点から、「資産運用」の方法をどう考えるべきか懇切丁寧に説く。投資家にもわかりやすい投資の考え方を伝授。

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